ビーロット、三菱重、ロームなど／本日の注目個別銘柄

＜7011＞ 三菱重 2283.5 +166大幅反発。本日は同社や川崎重工、IHIなど重機大手が急伸のほか、東京計器、カーリット、日本製鋼所、新明和、日本アビオなど、防衛関連銘柄が幅広く買われる展開になっている。イスラエル軍がレバノン南部への限定的な地上作戦を開始したと発表しているなど、地政学リスクの高まりを反映する動きとみられる。また、「石破ショック」が一巡し、石破新政権下における今後の防衛力強化策なども意識へ。

＜8804＞ 東建物 2361 +64.5大幅反発。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に、目標株価も2800円から3000円に引き上げた。年末から来年初めにかけて発表予定の新中期計画を受け、中長期での持続的な利益成長、ROE維持向上、財務体質などへの不透明感払拭などへの期待が高まると考えており、株価上昇余地が拡がるとみている。固定資産売却による利益成長見通し、政策保有株売却の具体的計画、株主還元の改善などが示されると予想。

＜4206＞ アイカ工 3337 -60大幅続落。182万2600株の売出、27万3000株を上限とするオーバーアロットメントによる売出実施を発表。主要株主の金融機関3社が売出人。売出価格は10月8日から11日までの間に決定。一方、発行済み株式数の2.34％に当たる150万株、40億円を上限に自社株買いの実施も発表。売出による需給悪化を和らげるとの見方から、下げ幅は限定的。また、年間配当金を従来計画113円から116円に増額も発表。

＜3452＞ ビーロット 1075 +90大幅反発。発行済み株式数の3.1％に当たる60万株、5億円を上限とする自己株式の取得実施を発表。取得期間は本日から25年3月31日まで。現在の株価水準は将来の収益性が十分に織り込まれていないと認識しているほか、より高い水準での株主還元を図ることを取得目的としている。また、未定としていた24年12月期売上見通しを公表、前期比28.0％増収としており、利益水準の上振れが意識された。

＜2975＞ スター・マイカ・ホールディングス 634 +29大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は45.2億円で前年同期比11.2％増となり、上半期実績の同2.3％増から増益率は拡大。据え置きの通期予想50.3億円に対する進捗率は89.9％にまで達している。販売戸数の増加や利益率の改善で主力のリノベマンション事業が順調に推移し、アドバイザリー事業も積極的な営業活動で案件数が増加し、コンサルティング収益が増加しているようだ。

＜6999＞ KOA 1110 -23大幅続落。前日に25年3月期業績予想の下方修正を発表。営業利益は従来予想の39億円から16億円にまで引き下げた。自動車販売台数の伸び悩み、産業機器や民生機器市場もアジアの景気停滞で実需低迷が継続し、顧客の在庫調整が想定以上に続いていることから、抵抗器の需要回復は来期以降にずれ込む見通しとしている。第1四半期実績から下振れは想定線も、修正幅の大きさがネガティブ視された。

＜2685＞ アダストリア 3550 +215大幅反発。前日に上半期の決算を発表、営業利益は99.2億円で前年同期比3.8％減となったが、前年同期の一時的な押し上げ効果の反動も要因となっており、会社計画は5億円程度上振れているもよう。コンセンサス水準も上振れとみられている。一部連結子会社が苦戦も、単体業績が想定以上に好調なようだ。また、明日には9月月次を発表予定だが、20日締め企業の状況から期待感も先行する状況とみられる。

＜6963＞ ローム 1715 +109大幅反発。デンソーと半導体分野での提携の検討を開始することで合意と発表している。自動車の電動化や自動運転の高度化で半導体の重要性が増すなか、調達や共同開発といった分野での提携を想定しているもようだ。提携検討開始に伴い、デンソーでは同社株を一部取得する方針ともされている。半導体事業の業容拡大につながっていく可能性が高いとの期待感が先行している。

＜8227＞ しまむら 8311 +487大幅反発。前日に上半期決算を発表。営業利益は314億円で前年同期比4.1％増、第1四半期の同0.3％増に対して、6-8月期は168億円で同7.6％増と増益率は拡大。市場コンセンサスも5億円程度上振れたもよう。販管費のずれ込みなど市場想定比上振れの要因となっているようだが、粗利益率などは順調に改善しており、今後も円安一服による採算改善が想定されることで、先行きへの期待が高まる形になっている。

＜3738＞ ティーガイア 2925 -700ストップ安比例配分。米ベインキャピタルが非公開化を目指してTOBを開始すると発表。TOB価格は2670円で前日終値を27%程度下回る水準となっている。買い付け予定数の下限は707万6300株、大株主の住友商事や光通信は、TOB成立後に実施する同社の自社株TOBに応募する予定となっているもよう。同社株価は再編観測の高まりから6月下旬以降に急騰しており、異例のディスカウントTOBとなる形に。《ST》