日経平均は3日ぶりに反発、日銀会合後に一時39000円乗せるも上値は重いまま

*15:30JST 日経平均は3日ぶりに反発、日銀会合後に一時39000円乗せるも上値は重いまま
13日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は65.11ドル安（－0.17％）の38647.10ドル、ナスダックは59.12ポイント高（＋0.34％）の17667.56、S&P500の12.71ポイント高（＋0.23％）の5433.74で取引を終了した。利下げの行方が不透明で寄り付き後、まちまち。新規失業保険申請件数の増加で景気減速への懸念も浮上し、ダウは大きく下落に転じた。ナスダックは半導体ブロードコムの好決算を受けて同セクターの買いがけん引し、終日堅調に推移し、連日で過去最高値を更新。ダウは終盤にかけ下げ幅を縮小も下落を消せず、まちまちで終了した。

米国株がまちまちのなか、6月限先物・オプション特別清算指数（SQ）算出に絡んだ売買がやや売りに傾いたとの観測から、東京市場は売り優勢で取引を開始した。寄付き後の日経平均は下げ幅を縮小し、前日終値水準でのもみ合いとなった。ランチタイムに日本銀行の金融政策決定会合の結果内容が伝わると、為替が円安に推移し、長期金利の指標となる新発10年物国債利回りが0.915％まで下落。後場入り後の日経平均は39000円台に乗せる場面も見られたが、上値の重さは変わらず、買いは続かなかった。なお、朝方に算出されたSQ値は38535.35円（速報値）と、下に一度もつけない「幻のSQ値」となった。

大引けの日経平均は前日比94.09円高（＋0.24％）の38814.56円となった。東証プライム市場の売買高は21億5662万株、売買代金は5兆3191億円。業種別では、海運業、石油・石炭製品、卸売業、不動産業、建設業などが上昇した一方、医薬品、銀行業、保険業、輸送用機器の4セクターのみ下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は86％、対して値下がり銘柄は12％となっている。

日経平均採用銘柄では、一方、川崎汽船＜9107＞、商船三井＜9104＞、日本郵船＜9101＞と海運株がそろって反発したほか、三菱重工＜7011＞、フジクラ＜5803＞、ニデック＜6594＞も買い優勢となった。このほか、日銀会合の結果発表後に長期金利が低下したことから、三菱地所＜8802＞、住友不動産<8830、東京建物＜8804＞>など不動産株が後場上げ幅を拡大した。

一方、トヨタ自＜7203＞、SUBARU＜7270＞、スズキ＜7269＞、いすゞ自動車＜7202＞など自動車関連の下げが目立ったほか、長期金利低下を受けて、りそなホールディングス＜8308＞、三菱UFJ＜8306＞、しずおかフィナンシャルグループ＜5831＞など銀行株が下げ幅を広げた。このほか、第一三共＜4568＞、エーザイ＜4523＞、レーザーテック＜6920＞、SUMCO＜3436＞も売られた。《FA》