大阪チタ、オプティマス、キタックなど／本日の注目個別銘柄

＜9503＞ 関西電力 2727.5 +163大幅続伸。モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断「オーバーウェイト」継続で、目標株価を2770円から3330円に引き上げている。相対的に高いROE水準に関する株価への織り込みが不十分としているほか、会社側の中計目標引き上げなどもポジティブに捉えているようだ。エネルギー事業の引き上げに伴って、25年3月期経常利益は従来の3080億円から3600億円にまで上方修正のもよう。

＜3635＞ コーエーテクモ 1261 -95.5大幅続落。野村證券では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も2500円から1550円に引き下げている。25年3月期は大型タイトルのパイプラインが少なく短期的な利益期待が低下、500万本級タイトルの販売も前期、前々期と目標を下回っており、中期的な成長期待も低下したと指摘している。29年3月期までの業績予想を下方修正、株価は下落したものの割安感は乏しいとしている。

＜6315＞ TOWA 13130 -400続落。モルガン・スタンレーMUFG証券では、目標株価は8800円から14000円に引き上げたものの、投資判断は「オーバーウェイト」から「イコールウェイト」に格下げした。HBM関連の伸長など今後の業績展望は明るいものの、足もとまでの株価上昇によって中期的な成長は概ね織り込まれ、今後の株価は保ち合い局面に移行するとみているもよう。27年3月期予想PERは大手半導体製造装置と並ぶ水準としている。

＜8715＞ アニコムHD 591 +3反発。発行済み株式数の7.5％に当たる600万株、30億円を上限とする自社株買いの実施を発表、取得期間は本日から25年3月31日まで。ただ、取得水準やタイミングなどは、ほぼ市場では織り込まれていたとみられる。また、アクサダイレクトとの業務提携も発表。アクサダイレクトでは、アニコム損害保険の代理店としてペット保険の販売業務を行い、保険契約満了を迎える顧客に対してアニコム損害保険の商品を案内する。

＜5726＞ 大阪チタ 2635 +320急伸。先週末に決算説明会が開催されており、見直しの動きにつながっているようだ。航空機需要の安定成長、サプライチェーンの再編常態化により、欧米の主要チタン展伸材各社は30％程度の生産能力拡充計画を推進中のもよう。スポンジチタン需要の中長期的な伸長が期待できるとしている。また、尼崎工場に新工場を建設、年産能力を4万トンから5万トンに引き上げる計画のようだ。

＜9101＞ 郵船 5059 +160大幅続伸。週末には社長インタビュー報道が伝わった。安定した成長と株主還元の両立で、「1年後の決算発表をPBRが1倍を超えた状態で迎えたい」としている。27年3月期を最終年度とする中計で示した株主還元枠を今回引き上げたが、織り込んだ利益は今期予想までで、成長カーブから推測すると残り2年も上振れする可能性が非常に高いともしている。利益が予定以上に積み上がれば積極的に還元していくことになるとも。

＜4707＞ キタック 446 -68急落。先週末に上半期の決算を発表、営業利益は2.4億円で前年同期比81.6％（106百万円）の大幅増益となっている。ただ、第1四半期は1.2億円で同3.1倍（83百万円増）となっていたため、サプライズは限定的なもよう。通期計画2.1億円、前期比27.3％増を引き続き据え置いていること、先週末にかけて期待感で株価が上昇していたことから、目先の出尽くし感につながっているもよう。

＜9268＞ オプティマス 608 -104急落。1043万4800株の公募増資、並びに、オーバーアロットメントによる売出156万5200株の実施を発表している。新たに発行される株式数は最大で、発行済み株式数の18.5％の水準となる。株式価値の希薄化をネガティブ視する動きが優勢に。公募価格は6月3日から5日までの間に決定される。調達資金は主に、Autopact株式取得に伴う借入金の返済の一部に充当する計画のもよう。

＜7590＞ タカショー 504 -59急落。先週末に第1四半期決算を発表、営業損益は1.3億円の赤字となり、前年同期比3.7億円の損益悪化となっている。住宅着工数の減少による影響でガーデン・エクステリア市場規模が縮小しているほか、異常気象によるガーデニング用品の販売不振なども影響しているもよう。通期営業利益は5.8億円、前期比6.9億円の改善計画を据え置いているが、第1四半期は想定以上に低調な立ち上がりと捉えられている。

＜2491＞ Vコマース 1140 +100大幅反発。先週末に配当予想の引き上げを発表している。上半期末配当金は従来計画22円から25円に、期末配当は20円から29円に引き上げ。年間配当金は42円から54円への引き上げとなり、前期比では一転1円の増配となる。自己株式取得によって配当対象株式数が減少したことで、1株当たり配当金の増加につなげるようだ。なお、配当性向目標は50％以上としている。《ST》