東京エレクトロンなど半導体関連株が高い、米金利上昇にもかかわらず米半導体株が買われ潮流変化の見方も

■これまで金利上昇局面で弱い値動きを見せてきたが米21日は「異変」が

　東京エレクトロン<8035>(東証プライム)は8月22日、続伸基調で始まり、取引開始後は3%高に迫る2万1300円(510円高)まで上げ、取引時間中としては5日ぶりに2万1000円台を回復して年初来の高値2万1885円(2023年8月1日)に迫っている。NY株式市場で米半導体株とともに値上がりし、米金利が上昇したにもかかわらず半導体株群が買われたため、相場は新たなステージに入ったとの見方が出ている。為替の円安も好感され、半導体関連株は全般堅調となっている。

　米国の長期金利は21日に4.35%をつけ、2007年11月以来の高水準に差しかかった。24日開催の国際経済シンポジウム「ジャクソンホール会議」で講演する米金融当局者が利上げ姿勢を継続するとの観測が出ている模様。一方、米半導体株は、グロース株として金利上昇局面で弱い値動きを見せてきたが、21日は金利上昇にもかかわらず強い相場となった。世界的な半導体需給の将来的な変化などを読み込み始めたとの見方があり、株式市場関係者には、これまでと異なる展開を想定して注目する動きがある。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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