JESHD、シスメックス、レオパレス21など／本日の注目個別銘柄

＜1911＞ 住友林 3824 +389急伸。前日に上半期決算を発表、経常利益は674億円で前年同期比28.0％減となっているが、通期予想は従来の1200億円から1500億円、前期比23.1％減に大幅上方修正している。通期の市場コンセンサスは1300億円弱の水準であったとみられる。米住宅市場の回復が加速しており、米国戸建受注が順調に拡大の方向に。また、国内住宅建築も利益計画を引き上げ、値上げ効果や木材価格抑制などが寄与する形に。

＜6544＞ JESHD 2047 +331急騰。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は13.1億円で前年同期比35.7％増となり、通期計画は従来の57億円から66億円、前期比31.7％増に上方修正している。リニューアル売上の好調推移、販管費率低下など営業利益率の改善が背景となっているもよう。保守台数なども順調に増加しているようだ。4月以降株価は下落トレンドが継続していたこともあって、見直しの動きが進む形になっている。

＜6383＞ ダイフク 2606 -332.5急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は82.2億円で前年同期比20.0％減となり、上半期計画は従来の230億円から215億円に下方修正している。一部案件の進捗遅れや顧客による納期の後倒し依頼などが背景となっている。通期計画の545億円、前期比7.4％減は据え置いているが、第1四半期受注高は前年同期比38.3％減と大幅に減少しており、達成への不透明感が高まる状況のようだ。

＜6869＞ シスメックス 7849 -1406急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は133億円で前年同期比20.1％増となったが、170億円程度の市場コンセンサスは大きく下振れている。中国販売の回復が想定よりも鈍いとみられているほか、販管費などのコストも増加しているようだ。通期計画の830億円、前期比12.7％増は据え置いているものの、進捗率は低水準であり、達成への不透明感が強まる格好に。

＜7731＞ ニコン 1636 -205.5急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は33億円で前年同期比78.6％の大幅減となり、市場予想を100億円程度下振れた。つれて、上半期計画は従来の200億円から150億円に下方修正した。通期予想は売上見通しを上方修正する一方、営業利益は430億円を据え置き。精機事業を下方修正したものの、映像事業を上方修正した。半導体露光装置やコンポーネントの先行き不透明感を警戒視へ。

＜8848＞ レオパレス21 349 +49急騰。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は76億円で前年同期比2.1倍の水準となっている。会社計画は44億円程度であったもよう。家賃の単価アップや投資コストの後ろ倒しなどが背景になっているようだ。通期計画139億円、前期比40.7％増に対する進捗率も高く、業績上振れが意識できる状況となっている。また、FIG保有の新株予約権に関しては、資本政策も検討しつつ希薄化を抑えたいとしている。

＜2503＞ キリンHD 1997.5 -114.5大幅反落。前日に上半期決算を発表、営業利益は369億円で前年同期比51.5％減となった。4-6月期は259億円で同53.1％減、400億円程度の市場予想を下振れた。豪州ライオン社や協和発酵バイオなど課題事業の悪化が重しとなったもよう。通期計画は1690億円を据え置いたが、両セグメントの見通しは下方修正。コークノースイーストの計画を増額したが、下振れへの懸念は強まる形に。

＜7936＞ アシックス 4852 +541急伸。前日に上半期決算を発表、営業利益は336億円で前年同期比75.4％増となった。4-6月期は115億円で同26.1％増、市場予想を30億円程度上振れた。欧州以外の地域が好調で、粗利益率が改善。通期予想は従来の370億円から460億円に上方修正。コンセンサスを上回る水準にまで引き上げた。なお、下半期スタートの7月売上は、欧州も含めて好調スタートになっているようだ。

＜6367＞ ダイキン工 25020 -3215急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は1179億円で前年同期比9.3％増、市場コンセンサスは小幅に下回ったようだ。中国ロックダウンからの反動も期待されたが、欧州での販売台数が減速したほか、米国でも住宅市場の低迷で販売が伸び悩んだようだ。据え置きの通期計画4000億円に対しては順調推移だが、通期コンセンサスは会社計画を200億円以上上回る水準であり、マイナス視の動きが先行へ。

＜5406＞ 神戸鋼 1779.5 +197.5急伸。前日に第1四半期決算を発表、経常利益は359億円で前年同期比19.7％増となり、上半期見通しは従来の450億円から700億円に、通期では1300億円から1450億円に上方修正。原料炭価格下落に伴うスプレッドの改善などが上振れ要因。また、未定としていた配当金は、配当性向の目安を30％程度に引き上げたことで、年間では90円とし、前期比では50円の増配となる。配当利回り妙味が大きく高まった。《ST》