Evernote、従業員を大規模解雇か　拠点をEUに移したとの話も

メモアプリ「Evernote」が、社内のほぼ全従業員を解雇したとの報道が出ている。Evernoteは、2000年に創業されたメモアプリで、メモや画像、動画、PDFファイルなどの情報整理や共有に利用されてきた（Hacker News、GIGAZINE）。

2007年にはユーザー数を1100万人、企業価値を10億ドル（約1440億円）にまで伸ばしていたものの、競合他社の台頭などにより成長が鈍化、2015年には約18％の従業員を解雇し、複数のオフィスを閉鎖していた。2016年にはサービス内容と料金を改定、無料ユーザーの同期端末数を2台までに制限し、有料版の価格も1.5倍に引き上げた結果、ユーザーから改悪との批判が上がっていた。

2022年には、ヨーロッパのIT企業であるBending SpoonsがEvernoteを買収すると発表。しかし、翌年の2023年2月にはBending SpoonsがEvernoteから129人の従業員を解雇したとしている。Evernote側は経営状況の悪化を理由に解雇を行ったと述べている。

Evernote内部での話によれば、Evernoteは業務のすべてをヨーロッパに移転、米国を拠点とするスタッフ全員が突然解雇されたようだ。これによれば、今後はヨーロッパに拠点を置き運用される見込みであるようだ（Evernoteディスカッション内でのリーク）。　

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