副業で5月病対策　働き方を変えてメンタルコントロール

　ゴールデンウィークが空けたが、気分が優れないなど、「5月病」にかかってしまってはいないだろうか。本記事では、副業で働き方を変え、5月病対策する方法について紹介する。

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■2023年は環境変化が大きいため5月病に注意が必要

　5月病とは、医学的に正式な病名ではない。大型連休後のこの時期に、身体的または精神的不調を訴える人が多いことから、5月病と通称されている。具体的には、うつ病や適応障害などに該当するが、場合によっては症状が本格化するため注意が必要だ。

　5月病の主な原因は環境変化にあり、新入社員や学生などがなりやすいと考えられている。しかし、実際には幅広い年代のビジネセスパーソンにも5月病患者は多くいるのだ。

　4月、積水ハウス株式会社は全国の20~60代の男女を対象とした、「5月病に関する調査」の実施結果を発表した。調査内での2022年に5月病になった人の割合では、新入社員もいる20代が43.3%だった。加えて、30代は45.0%、40代は25.8%、50代では31.7%が5月病を経験している。勤続年数別で見ると、「3年以上5年未満」の61.0%が最も多いため、若手社員に5月病が多いという印象は確かだ。しかし、2番目に多い割合の41.9%は「10年以上15年未満」の勤続年数のため、30代以上でも5月病に油断はならない。

　特に2023年は環境変化が大きく、多くの人が5月病にかかる可能性がある。まず、8日に新型コロナの感染法上の扱いが5類に移行した。これは、いわゆる”コロナ禍”の終焉を意味している。慣れ親しんだ生活に戻ることは本来歓迎すべきことだが、3年近い年月を過ごしたコロナ禍からの環境変化は決して小さいものではない。加えて、2023年のゴールデンウィークは最大9連休と長期だったため、5月病のリスクは増大しているのだ。

■副業なら自分で働き方を変えられる

　先述した積水ハウス株式会社の「5月病に関する調査」において、原因の1位だったのは「出社のストレス」だった。次いで割合の多かった原因の中には、「人間関係の変化や悩み」、「役職や仕事内容の変化に対する悩み」などがある。こうしたことから、働き方への不満は5月病に繋がりやすいと考えられる。

　11日、株式会社識学は「働き方の変化に関する調査」の結果を発表した。調査内の「今の働き方」に関する質問について、60.0%と最も多かった回答は「出社とリモートワーク」のハイブリッド型だった。経営者・役員で見ると「出社の方が良い」が最も多い43.0%だったものの、「出社とリモートワークのハイブリッド型が良い」も30%と2番目に回答が多かった。経営者側もリモートワークのメリットを強く感じており、5類移行後も出社との組み合わせによる運用が続いていきそうだ。

　コロナ禍では働き方も大きく変化し、多くの人がリモートワークを経験した。地理的・時間的な制約を解決できるリモートワークは、オンラインで仕事が完結できるため、副業の広がりにも繋がっている。

　5月病の主な原因は働き方への不満であると触れたが、職場の人間関係、役職や仕事内容などは本人には自由に管理できない問題だ。受け入れるしかない問題だからこそ葛藤があり、悩みすぎると精神的不調といった5月病に発展してしまう。

　その点、副業は自由だ。副業者が自身の裁量で仕事をコントロールできる。上司や部下、同僚はおらず、クライアントとだけ向き合って仕事ができるのだ。そのため、副業収入だけでなく、本業では得られない充実感や開放感もある。

　5類移行後も、コロナ禍で慣れたリモートワークを継続して副業を始めてみてはいかがだろうか。自分の手で働き方を変えることで不満を解消し、5月病対策にもなる。副業は、メンタルの健康管理にも効果が期待できそうだ。（記事：西島武・記事一覧を見る）