オプトラン、資生堂、富士フイルムなど／本日の注目個別銘柄

＜8035＞ 東エレク 44370 +3450大幅反発。前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は2326億円で前年同期比75.1％増となり、市場予想を350億円程度上回った。一方、通期予想は従来の7160億円から5460億円に下方修正。半導体市況の悪化、中国規制の影響などが背景のもよう。想定以上の下方修正だが、下振れ自体は懸念されていたほか、前日の米SOX指数が10％超の急騰となっていることで、目先の悪材料出尽くしと意識された。

＜4901＞ 富士フイルム 7525 +730急伸。前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は713億円で前年同期比38.3％増益となり、市場予想も140億円程度上振れている。イメージング事業において、デジカメやチェキなどが好調だったもよう。通期予想は従来の2500億円から2600億円、前期比13.2％増に上方修正。事務機器やヘルスケアなど警戒感も強かったとみられる中、市場想定上回る水準までの上方修正受けて見直しの動きが強まる。

＜4543＞ テルモ 4059 -224大幅続落。前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は256億円で前年同期比13.8％減、320億円程度の市場予想を大きく下回っている。のれん減損などの一時的な損失もあったが、それを除いても全般的なコスト高の影響は想定以上となっているようだ。通期予想は1320億円、前期比13.8％増を据え置いているが、上半期実績は560億円で前年同期比15.0％減であり、下振れへの懸念も強まる格好に。

＜4911＞ 資生堂 5638 +555急伸。前日に第3四半期決算を発表、7-9月期コア営業利益は187億円で前年同期比2.8倍となり、第2四半期までの減益基調から急改善し、100億円程度の市場予想も大幅に上回った。日本や中国での販売が急回復しているもよう。戦略投資の拡大や材料費上昇の影響などを考慮して、通期予想は400億円、前期比6.0％減を据え置いたが、第3四半期までの累計で362億円に達しており、上振れ期待が優勢となった。

＜7731＞ ニコン 1350 -131大幅続落。前日に上半期決算を発表、営業益は244億円で前年同期比23.9％減、従来計画の230億円は上回ったが、第1四半期で154億円を計上していたことで、上振れ着地は想定線と。通期予想は550億円、前期比10.1％増を据え置いた。映像事業などは上方修正しているものの、一部のFPD・半導体露光装置の据付完了の繰延に伴い、精機事業を下方修正。下半期の実質下方修正をマイナス視する動きに。

＜6235＞　オプトラン 2667 +500ストップ高。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は62.4億円で前年同期比29.5％増となり、通期予想は従来の65億円から75億円、前期比6.8％増に上方修正している。上半期は減益決算であったため、足元のモメンタム改善をポジティブに評価する動きが優勢となっている。新型装置販売が好調に推移したほか、為替が円安に推移したことが主因。年間配当金も従来計画の42円から50円に引き上げ。

＜7003＞　三井E＆S 445 -36大幅続落。前日に上半期の決算を発表、営業損益は85億円の赤字となり、通期予想は従来の50億円の黒字から一転、30億円の赤字に下方修正している。為替の円安進行によって、受注工事損失引当金の円換算額が増加していることが下振れの主因。営業外での為替ヘッジによって、経常利益の下方修正幅が20億円にとどまっているとはいえ、株価が直近の上昇で年初来高値圏にあったなかネガティブな反応が優勢のようだ。

＜6539＞　MSーJapan 1001 +150ストップ高比例配分。前日に上半期決算を発表、営業利益は9億円で前年同期比15.8％増となり、従来計画の8.5億円を上振れた。一方、通期予想は従来計画の17.9億円、前期比13.5％増を据え置いたが、年間配当金は従来計画15円から48円にまで引き上げた。25年3月期まで配当性向を現状の35％程度から100％基準に方針を変更したことに伴うもの。前日終値ベースでの配当利回りは5.6％まで高まる形に。

＜4541＞　日医工 362 +80ストップ高比例配分。経営再建を支援する企業として、メディパルHDと企業再生ファンドのジェイ・ウィル・パートナーズの連合が有力となっていることがわかったと報じられている。メインバンクなど債権者との最終調整を経て、近く再建方針を固めるとされている。足元では、上半期債務超過転落の可能性と伝わり、再建計画の行方に不透明感が強まっていたが、再建に向けた動きの進展が確認されたことで買い安心感が優勢に。

＜6303＞　ササクラ 3095 +502ストップ高比例配分。MBOの実施を前日に発表している。同社社長が代表を務め、現在同社の筆頭株主でもある笹興が1株4100円でTOBを実施、全株式を取得する計画。TOB完了後に同社は上場廃止となる。TOB価格は前日終値比で58.1％のプレミアムとなり、TOB価格への完全サヤ寄せを目指す動きとなっている。なお、買付期間は11月11日から12月26日までとなっている。《ST》