パナHD、花王、ニチレイなど／本日の注目個別銘柄

＜7203＞ トヨタ自 2014.5 -5続落。前日の取引時間中に決算を発表、その後軟化する展開となったが、本日も戻りの鈍い動きになっている。7-9月期営業利益は5628億円で前年同期比25.0％減益、円安効果が膨らむ中で、市場予想を下回る決算数値をネガティブ視の動きが引き続き優勢。通期グローバル販売台数計画の正式な下方修正発表はあく抜け材料となるが、それ以上に原材料費上昇の影響に対する警戒感が拭えないようだ。

＜6758＞ ソニーG 10755 +705大幅続伸。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は3440億円で前年同期比8.0％増益、3000億円程度の市場予想を上振れる着地になっている。イメージング＆センシング・ソリューション事業が大幅増益となっている。通期予想は従来の1兆1100億円から1兆1600億円に上方修正、引き上げ幅は限定的だが、スマホ市場減速の影響による下振れ懸念も高まっていたため、買い安心感につながっているようだ。

＜8031＞ 三井物産 3579 +100続伸。前日のザラ場中に発表した決算や自社株買いの実施を高評価の動きが継続。上半期純利益は5391億円で前年同期比33.2％増、通期予想は従来の8000億円から9800億円に上方修正。金属資源やエネルギーセグメントが上振れの牽引役に。年間配当金も120円から130円に引き上げ、前期比25円の増配に。6000万株、1400億円を上限とする自社株買いも市場の期待以上の水準とみられる。

＜6752＞ パナHD 1254 +111.5大幅続伸。決算発表を受けた前日は、前場中頃から大きく上げ幅を広げる展開となり、本日も上値追いの動きが継続する形に。通期予想の下方修正など決算数値に大きなインパクトはないものの、米インフレ削減法による業績押し上げ効果への期待が高まっているようだ。決算説明会において、米インフレ削減法が適用された場合、米国電池工場で税額控除が発生する可能性があると言及されているもよう。

＜4452＞ 花王 5114 -488大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、7-9月期営業利益は233億円で前年同期比39.5％減益となり、390億円程度の市場予想を大幅に下回っている。中国化粧品市場が想定以上に低迷しているもよう。国内市場の回復基調や価格改定効果などを想定して、通期計画1450億円、前期比1.0％増は据え置いているものの、第3四半期累計では前年同期比29.4％減であり、達成のハードルは一段と高まったとの見方に。

＜5401＞ 日本製鉄 2132.5 +52.5大幅続伸。前日に上半期の決算を発表、調整後事業利益は3000億円となり、従来計画2500億円を上振れ。鋼材値上げや国内グループ会社の損益改善が寄与。在庫評価益の拡大で、事業利益は4500億円計画を大きく上回る5417億円に。通期計画も上方修正、事業利益は従来の8000億円から8700億円に引き上げ。上期の配当金は従来計画70円から90円に増額、利回り妙味もあらためて意識される形のようだ。

＜6762＞ TDK 4925 +310大幅反発。前日に第2四半期決算を発表。7-9月期営業利益は757億円で前年同期比50.5％増益となり、市場予想を150億円程度上振れる着地になった。通期予想は従来の1850億円から2000億円、前期比19.9％増に上方修正した。二次電池などエナジー応用製品がけん引役となっているようだ。上方修正後の通期計画は市場予想並みだが、電子部品セクター内での相対的な好業績を評価する動きが優勢になっている。

＜4005＞ 住友化 468 -26大幅続落。前日に第2四半期決算を発表。上半期コア営業利益は1156億円で前年同期比22.3％減益となり、10月6日に上方修正した水準の1200億円をやや下回る着地。通期予想は従来の2000億円から1900億円、前期比19.1％減に下方修正。エッセンシャルケミカルズの下振れが主因となるもよう。健康・農業関連をけん引役とした上振れも想定されていただけに、想定外の下方修正とネガティブな反応が優勢に。

＜9501＞ 東京電力HD 456 -25大幅続落。前日に上半期決算を発表、経常損益は2389億円の赤字となり、赤字幅は市場予想であった550億円程度を大きく上回った。4-6月期490億円の赤字に対して、7-9月期は1899億円の赤字となった。JERAにおける燃料費調整制度の期ずれ影響の悪化、燃料・卸電力市場価格の高騰などによる電気調達費用の増加が要因。通期予想は引き続き未定としており、業績回復遅れの長期化を警戒視する動きが優勢に。

＜2871＞ ニチレイ 2556 +209急伸。前日に23年3月期第2四半期決算を発表。7−9月期営業益は前年同期比10.5％減の80億円と市場予想とほぼ一致。円安による仕入れコスト増や原材料・エネルギーコスト高が響いた。一方、通期予想は売上高を6600億円から6330億円に減額したものの、利益は据え置き。実質的に下期営業益は上方修正の形に。下期は加工食品事業が値上げ効果で同2％増に転じるほか、低温物流事業も効率化などで底堅い見込み。《ST》