アルテック、テリロジー、イワキポンプなど／本日の注目個別銘柄

＜6758＞ ソニーG 11510 +115続伸。PS5の値上げを発表。対象地域は日本や欧州、中国などで、日本では通常版価格を5500円上げて6万478円とする。日本では9月15日から実施、欧州や中国、カナダなどは8月25日から適用。物価上昇や急激な円安・ドル高によるコスト上昇に対応することが背景。値上げによる販売台数への影響は限られポジティブ視する評価もあるが、目先は物流混乱などによる供給不安への関心が高く、反応は限定的。

＜8035＞ 東エレク 45870 +1000大幅続伸。長期金利の上昇を受けて米国株はハイテク株中心に上昇、SOX指数も3.7％の上昇となっており、国内半導体関連にも買いが波及する展開となっている。ジャクソンホール会合におけるFRB議長講演なども控えているが、買い戻しの動きなども優勢となる形に。また、半導体関連にとっては、決算発表後に時間外取引で下落していたエヌビディアが4％高となったことも安心感につながっている。

＜6465＞ ホシザキ 4165 +120大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に、目標株価も4850円から5500円に引き上げた。国内・海外における販売拡大と価格転嫁の進展で、業績拡大が続く可能性が高まったと判断。不祥事や新型コロナによる販売伸び悩み、供給制約などの問題解消が進み、23年12月期からは成長企業に回帰するとみている。同期営業利益は3割超の増益を予想している。

＜8595＞ ジャフコG 1991 -195大幅続落。前日に公表された大量保有報告書では、シティインデックスイレブンズの保有比率が11.87％から10.75％に低下したことが明らかになっている。8月15日付の報告書では6.54％から11.87％にまで上昇しており、51％の株式取得を示唆されたとして、同社では対応策の導入も決めていた。今回の保有比率低下を受けて、今後の同ファンドの買い増し期待が後退する展開になっている。

＜6644＞ 大崎電 540 -20大幅続落。子会社である大崎エンジニアリングの保有株全てを萩原電気HDに譲渡することを発表している。大崎エンジは同社連結子会社から除外され、第2四半期連結決算において同社では特別損失を計上する。これに伴い、23年3月期最終利益は従来予想の15億円から9.2億円に下方修正へ。なお、大崎エンジは連続赤字を計上する状況が続いていたが、本業ベースでの業績修正はなされていない。

＜6237＞ イワキポンプ 1220 +131急伸し4月6日の高値更新。持分法適用関連会社である中国のIPH社とIPS社を連結子会社化すると発表している。中国市場において、一層の事業拡大を図ることができると判断したもよう。IPH社の前期営業利益は6.1億円（9カ月の変則決算）、IPS社は7.4億円となっており、連結業績へのインパクトが大きいと判断される。持分取得完了予定日は9月30日となっている。

＜7590＞ タカショー 722 -75急落。前日に上半期の決算を発表、営業利益は7.9億円で前年同期比32.4％減益となり、第1四半期の同9.7％増から一転、2ケタ減益となっている。通期予想の15.7億円、前期比6.4％増は据え置いているものの、足元の収益悪化を受けて下振れ懸念が強まる状況に。海外事業の売上が大きく減少しているほか、販促活動の活発化で販売管理費なども増加しているもよう。

＜3963＞ シンクロフード 457 +27大幅続伸。同社が運営するモビマルと三井住友海上火災保険は、相互の連携を強化し、地域創生および住民サービスの向上を図ることを目的として、包括連携協定を締結したと発表した。三井住友海上は6月末時点で全国218の自治体と協定を締結しており。今回の包括連携協定締結により、同社にとっては自治体との連携強化につながるとの見方に。SDGs推進、地域産業の振興・支援、女性活躍支援などに取り組んでいく方針。

＜9972＞ アルテック 335 +46急騰。2月4日の年初来高値を大きく更新。配当政策の変更を発表、連結配当性向30％を目標にしていくとしている。これに伴い、22年11月期配当金は従来計画3円から9円にまで引き上げ、前日終値ベースでの配当利回りは3.1％にまで高まる形に。また、発行済み株式数の21.71％に当たる4,201,596株を9月15日に消却すると発表。株主還元強化策をポジティブ視する動きが優勢となっている。

＜3356＞ テリロジー 383 +52急騰。兼松エレクトロニクス＜8096＞との業務・資本提携を発表している。セキュリティ事業を中心とした取引拡大、及び、次世代事業開発に関して業務提携を行う。また、発行済み株式数の5％に当たる855,700株を、新株発行や自己株処分によって兼松エレクに割り当てる。株式価値の希薄化にはつながるものの、業務提携による業容の拡大を期待する動きが優勢のようだ。《ST》