レノバ、プロレド、ロードスターなど／本日の注目個別銘柄

<3482> ロードスター 1629 +175急伸。マザーズ市場から本日東証1部に市場変更となっている。4月末のインデックス買いや1部上場に伴う機関投資家の組み入れ拡大など、今後の需給期待が先行する形のようだ。3月11日に市場変更が発表されているが、前日終値は発表日の株価水準を下回る状況であった。会社側では、「プライム市場」への選択申請を行ったうえで、22年4月4日以降は「プライム市場」へ移行する予定としている。

<3415> 東京ベース 427 -9大幅反落。前日に22年1月期の決算を発表、11カ月の変則決算だが、営業利益は9.5億円となり、21年2月期の2.1億円に対して大幅増益。第3四半期決算時に下方修正した数値の8.7億円を上回る着地に。23年1月期は12億円と実質増益の見通しだが、前期下方修正前の水準にとどまっており、市場の期待値もやや下振れのもよう。日本、中国ともに、上期は新型コロナのマイナス影響が続くとみているようだ。

<9519> レノバ 1860 +289急伸。経済産業省が洋上風力発電の事業者を公募する際の審査基準を見直す方針を発表。ウクライナ危機をきっかけに、国産エネルギーの導入を加速することが必要として、早期に稼働できることを重視する方向で検討するとされている。同社などの再生エネルギー関連にとっては、事業展開の加速化につながるものとしてポジティブ材料視される形に。イーレックス<9517>なども本日は買い優勢。

<6473> ジェイテクト 920 -27大幅反落。トヨタ系自動車部品メーカーとして、トヨタが発表した4-6月期生産計画の下方修正がマイナス視されているようだ。また、野村證券は投資判断「Buy」継続ながら、目標株価を1270円から1100円に引き下げている。自動車の減産影響拡大、鋼材などの価格上昇を織り込んだようだ。22年3月期事業利益は471億円から417億円に、23年3月期は732億円から710億円にそれぞれ引き下げ。

<7261> マツダ 849 -24大幅反落。SMBC日興証券は投資判断「2」を継続で、目標株価を1000円から990円に引き下げている。今期以降の連結販売台数予想を引き下げているほか、営業利益予想も来期以降は引き下げ。また、アラバマ工場稼働開始に伴う費用負担の発生も現環境下ではネガティブ材料視せざるを得ないと判断している。なお、トヨタの減産報道なども背景に本日は自動車関連銘柄の株安が目立っていることも逆風に。

<3921> ネオジャパン 1080 -112急落。前日に22年1月期の決算を発表、営業利益は12.5億円で前期比35.5％増益となり、第3四半期決算時に上方修正した水準の11.8億円を上回る着地に。一方、23年1月期は12.7億円で同1.9％増益にとどまる見通しとしている。収益成長鈍化と受けとめられ、マイナス視される格好となっている。ソフトウェア事業における人員強化などで、人件費負担の増加を見込んでいるもよう。

<7034> プロレド 689 -150ストップ安比例配分。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は0.3億円で前年同期比85.8％の大幅減益となった。利益計画は引き続き非開示で、上半期決算時に公表と説明。ただ、通期の売上高見通しは従来の40億円から32.4億円に下方修正したため、利益のコンセンサス水準も切り下がる形のようだ。コスト削減コンサルティング事業における一部案件の中止、外部投資家から受け取る管理報酬相当額の除外などが背景に。

<3665> エニグモ 685 +45大幅続伸。前日に22年1月期の決算を発表、営業利益は29.7億円で前期比2.0％減益、第3四半期決算時に下方修正した水準をやや上回る着地に。23年1月期見通しは非開示としている。決算インパクトは乏しいものの同時に発表した自社株買いの実施が買い材料視される形に。発行済み株式数の6.00％に当たる250万株、15億円を取得上限としており、当面の需給の下支えにつながると捉えられている。

<9603> H．I．S． 2233 +152大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業損益は122億円の赤字で、ほぼ前年同期並みの水準となっている。海外旅行の苦戦が続き主力の旅行事業は赤字縮小幅が限定的、エネルギー事業は赤字が拡大する形になっている。ただ、市場予想が140億円程度の赤字であったことから、ネガティブな影響は限定的。今後の経済活動正常化にも期待して、目先の悪材料出尽くし感も強まる方向に。

<7203> トヨタ自 2020 -16反落。4-6月の世界生産計画を引き下げると発表。これまで世界で約280万台を生産するとしてきたが、これを1割強下回る約240万台に修正。前年同期比では1割多い水準であるものの、半導体不足や新型コロナウイルス禍などで、さらに下振れする可能性も指摘されている。労使交渉において4-6月の生産計画を見直す方針を明らかにしていたが、正式に発表したことで、あらためて生産正常化の遅れをマイナス視する動きに。《ST》