三井ハイテク、パワーファス、トビラシステムズなど／本日の注目個別銘柄

<7839> SHOEI 4925 +60大幅反発。東海東京証券が目標株価を5000円から6500円に引き上げた。国内ではリターンライダーの増加や3密を回避手段としてバイク人気が高まり、ヘルメット需要が旺盛。海外でも米中で大型バイク市場が拡大中で高い需要が継続。会社は高水準な受注・受注残に対し設備投資などで対応するほか、生産数量の増加に加え、デザイン性や機能性を高めた新製品投入で平均単価アップも見込めると分析。

<3903> gumi 741 +11一時急伸も伸び悩み。先週末に上半期決算を発表、営業損益は15.7億円の赤字で前年同期比28.9億円の損益悪化。第1四半期の6億円の赤字に対して8-10月期の赤字幅は拡大した。通期予想は引き続き未定に。主に新規タイトルにおける大型プロモーションの実施で広告宣伝費が増加していることが収益を圧迫。第3四半期以降は恒常的な黒字を目指すとしているが、高水準の信用買い残も重しであく抜け感は強まらず。

<5950> パワーファス 152 +50ストップ高比例配分。先週末に業績予想の上方修正を発表。中国連結子会社の蘇州強力五金有限公司の持分全てを譲渡、関係会社出資金売却益を約18億円計上することで、純利益は従来予想の0.7億円から19億円に上方修正。つれて、従来未定としていた年間配当金は5円とし、17年12月期以来の復配となる。なお、住宅着工戸数の回復などで、営業利益も従来の0.8億円から1億円に上方修正。

<3663> アートスパーク 1037 +150ストップ高。WEBTOON Entertainmentとの資本業務提携を発表。子会社のLINE Digital Frontierに対して割当増資を実施して、5％を保有する筆頭株主に。WEBTOON社は縦読みフルカラー形式のマンガであるWebtoonを世界最大級の規模でサービス展開、希薄化以上の事業拡大につながるとの期待が先行する形に

<4382> HEROZ 1332 -104大幅続落。先週末に上半期決算を発表。収益認識に関する会計基準の適用から単純比較はできないが、営業損益は0.06億円の赤字となり、前年同期比1.6億円の損益悪化に。8-10月期は0.15億円の赤字に。将来の収益獲得に向けたプロダクト開発に人員を配置したことなどが響いた。通期予想の1億円は据え置いたが、バリュエーション面での割高感が残るなか期待値を下回る決算が嫌気された。

<9692> シーイーシー 1084 -204急落。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は30.4億円で前年同期比18.5％減となり、通期予想は従来の52億円から40.5億円に下方修正、一転2ケタ減益への下方修正をネガティブ視。主要顧客の製造業において ICT 投資が抑制傾向にある事業領域も残っているほか、半導体供給不足に起因するインフラ構築事業の入札不調や納期遅れ、一部で発生した不採算案件の影響などが響いているもよう。

<4441> トビラシステムズ 804 -150ストップ安。先週末に21年10月期決算を発表、営業利益は5.8億円で前期比16.3％増となり、従来予想の5.2億円を上回った。一方、22年10月期は5.1億円で同11.5％減益見通しとしており、ネガティブに捉えられている。年間配当金も前期12.9円から11.1円に減配計画。ストック収益の安定成長で売上高は2ケタ成長を見込んでいるが、たな卸原価の増加やのれん償却費の計上が響くことになるもよう。

<3662> エイチーム 864 -161急落。先週末に第1四半期決算を発表、営業損益は2.5億円の赤字で、前年同期比6.3億円の損益悪化となっている。エンターテインメント事業における新規ゲーム開発投資費用の計上、8-9月のEC事業の苦戦、ライフスタイルサポート事業においても、金融メディアとブライダルなどが減益になっている。今期の増益転換に対する期待は高かったとみられ、想定以上に低調なスタートと捉えられる形に。

<9107> 川崎船 7180 +340大幅続伸。東海東京証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に、目標株価も3980円から11850円に引き上げた。業績予想の大幅上方修正に加え、単体自己資本の回復と復配が想定より早まったことを評価。22年3月期経常利益は2357億円から4447億円に引き上げ、会社計画3900億円の上振れを見込む。23年3月期も769億円から3336億円に引き上げ、年間配当金は400円を予想。

<6966> 三井ハイテク 10250 +1500ストップ高で1万円の大台を突破。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は95.5億円で前年同期比5.1倍となり、通期予想は従来の116億円から130億円に上方修正した。電子部品事業では情報通信機器向けや車載向け半導体用リードフレーム、電機部品事業では電動車向け駆動・発電用モーターコアの受注がそれぞれ好調に推移。年間配当金も27円から64円に引き上げ、前期比43円の増配となる。《ST》