トレジャー・ファクトリーは反発の動き、22年2月期は上振れの可能性

　トレジャー・ファクトリー<3093>(東1)はリユースショップを複数業態で展開している。22年2月期は大幅増収増益予想としている。既存店売上は、21年8月がお盆前後の長雨や気温低下などの影響で前年比マイナスだったが、3月～8月累計では2桁プラスを維持した。通期予想に上振れの可能性がありそうだ。収益拡大を期待したい。株価は調整一巡して反発の動きを強めている。8月の既存店売上に対する反応は限定的だった。戻りを試す展開を期待したい。なお10月13日に22年2月期第2四半期決算発表を予定している。

■リユースショップを複数業態で展開

　総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルを主力として、リユースショップを複数業態で首都圏直営店中心に全国展開している。

　周辺事業・新規サービスとして、引越・買取サービスのトレファク引越事業、BtoBネットオークションのトレファク事業、不動産売買・仲介関連のトレファク不動産事業、終活・生前整理サービスのレガシー事業、ECドレスレンタル事業「Cariru」なども積極推進している。

　なお19年1月にシステム開発のデジタルクエストを子会社化、20年2月にAIアプリのXZ(クローゼット)運営のSTANDING　OVATIONと資本業務提携、20年10月に総合不動産会社のビーロットと業務提携、静岡県内でリユースショップ直営店12店舗を展開するピックアップジャパンを子会社化している。

　海外はタイ(16年3月進出)のバンコクで3店舗を展開している。21年4月には台湾に現地法人を設立した。

　21年6月末時点の店舗数は、グループ合計208店舗(タイの3店舗を含むトレジャー・ファクトリー67店舗、トレファクスタイル57店舗、トレファクスポーツ6店舗、ユーズレット8店舗、ブランドコレクト5店舗、トレファクマーケット1店舗、カインドオル36店舗、ゴルフキッズ15店舗、ピックアップ13店舗)となった。

　収益面では引越シーズンにあたる第1四半期(3月～5月)の利益率が高く、第2四半期(6月～8月)の構成比が小さい季節特性がある。

■中期経営計画で成長加速

　中期経営計画では目標値に、24年2月期売上高278億円、経常利益13億円、経常利益率4.7%を掲げている。既存店の成長は概ね前年並みを想定し、成長加速戦略として新規出店、新規事業、海外事業、M&Aの4つの分野に投資を継続しながら、収益拡大、収益率向上、ガバナンス整備を進める方針だ。

　リユース事業の成長では、グループ全体で複数業態を組み合わせて年間20店以上の出店、リアル×WEBによる深化、DXによる業務効率化を推進する。多店舗体制構築に向けて採用・教育、出張・引越買取による在庫確保、更なる新規業態開発などを強化する。新規事業への投資では、オークションや引越等の新規事業への投資継続と収益柱への育成、リユースと周辺事業を組み合わせた生活密着の不用品売買プラットフォームの構築を推進する。海外事業ではタイ事業の黒字化、台湾への進出を推進する。M&Aでは、既存事業とのシナジー効果や新たな収益事業につながるM&Aを積極的に検討する。

　なおESG取り組み方針を制定し、21年6月にはESG関連データ(環境への取り組み、社会への取り組み、ガバナンスへの取り組み)を開示した。

■22年2月期大幅増収増益予想、さらに上振れの可能性

　22年2月期連結業績予想は売上高が21年2月期比20.8%増の226億36百万円、営業利益が7.5倍の8億04百万円、経常利益が4.7倍の8億18百万円、親会社株主帰属当期純利益が5億37百万円(21年2月期は1億34百万円の赤字)としている。配当予想は6円増配の16円(第2四半期末8円、期末8円)としている。

　期後半に向けて新型コロナ影響が和らぐと想定し、過去最高水準の新規出店(年間15店舗～20店舗の計画)による新規エリアへの展開と大商圏への出店、EC販売の拡大、第3の販売チャネルとしての自社オークションの拡大などを推進する。さらにDXへの取り組みなどを推進し、ユーザビリティーの向上、査定システムの機能向上、EC出品作業の効率化なども推進する。

　コスト面では、大量出店に備えた採用増に伴う人件費増加など、成長投資を継続して費用が増加(新規出店、ITやWebの強化、海外展開などで1億円超の支出を計画)するが、増収効果や効率化で吸収する見込みとしている。

　第1四半期は、売上高が前年同期比43.2%増の56億68百万円、営業利益が3億43百万円の黒字(前年同期は2億21百万円の赤字)、経常利益が3億66百万円の黒字(同2億11百万円の赤字)、親会社株主帰属四半期純利益が2億45百万円の黒字(同2億14百万円の赤字)だった。

　前年同期の新型コロナ影響(1回目の緊急事態宣言に伴う店舗臨時休業・営業時間短縮、外出自粛)の反動増、EC販売の大幅伸長で大幅増収となり黒字転換した。単体ベースの既存店売上は127.8%(3月109.1%、4月159.0%、5月124.7%)だった。新規出店は3店舗だった。売上面ではピックアップジャパンの連結(20年10月子会社化)も寄与した。増収効果と売上総利益率上昇で新規出店関連費用などの増加を吸収した。差引売上総利益率は62.4%で0.8ポイント上昇、販管費比率は56.4%で10.9%低下した。グループ会社の業績改善も進展した。

　第1四半期の進捗率は、第2四半期累計予想に対して売上高が53.6%、営業利益が353.6%となり、営業利益は第2四半期累計予想を超過達成している。また通期予想に対しても売上高が25.0%、営業利益が42.7%と高水準である。

　月次売上(単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース)を見ると、21年8月は全店が99.9%、既存店が93.7%だった。お盆前後の長雨や気温低下などの影響に加えて、前年に比べて土曜日が1日少なかったことも影響した。なお新規出店は1店舗だった。なお既存店売上は8月が3カ月連続の前年比マイナスだったが、3月～8月累計ベースでは111.3%と2桁プラスを維持した。

　新型コロナウイルス感染再拡大の状況を考慮して通期予想を据え置いているが、上振れの可能性がありそうだ。収益拡大を期待したい。

■株主優待制度は2月末の株主対象

　株主優待制度は毎年2月末時点の1単元(100株)以上保有株主を対象として実施(詳細は会社HP参照)している。

■株価は反発の動き

　株価は調整一巡して8月の直近安値圏から反発の動きを強めている。8月の既存店売上に対する反応は限定的だった。戻りを試す展開を期待したい。9月10日の終値は954円、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS47円50銭で算出)は約20倍、今期予想配当利回り(会社予想の16円で算出)は約1.7%、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS382円08銭で算出)は約2.5倍、時価総額は約111億円である。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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