INSPEC、ファインデクス、レノバなど／本日の注目個別銘柄

<4709> IDHD 935 +43急伸。岩井コスモ証券が投資判断を「A」、目標株価を1200円で新規にカバレッジ開始。22.3期の会社計画の営業利益は19億円で、適当する会計基準の違いはあるものの実質大幅増益。今期はグループ入りした3社のフル寄与や既存事業でのシナジー効果、サービスの高付加価値化、DX関連技術者の育成による収益力向上などが、のれん償却効果を上回る見込み。M&Aの活用やDXビジネスの拡大による中長期の成長期待と。

<9519> レノバ 4520 +345大幅反発。環境省が2030年度の太陽光発電の導入目標に約2000万kw分を積み増す方針を決めたと報じられている。これに伴い、20年度の太陽光発電容量は現行の導入目標の1.7倍に当たる1億800万kw以上となる見通しのようだ。再生エネの拡大加速化を受けて、関連の代表銘柄と位置付けられる同社への期待感が高まる形に。足元で取り組み妙味が強まっていることなど需給面も買い安心感につながっている。

<9948> アークス 2271 -84大幅続落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は42.6億円で前年同期比27.2％減益となっている。前年同期が高水準であったこと、据え置きの上半期計画80億円、同23.0％減との比較からも想定線の推移とみられるが、市場期待は下回っているようだ。売上は底堅い推移となったものの、人件費など販売管理費の増加が主な減益要因になっている。

<3377> バイク王 814 +45大幅続伸。前日に上半期の決算を発表、営業利益は8.5億円で前年同期比5.7倍と大幅増益になったが、6月30日に上方修正済みの水準と一致。通期予想もその際に上方修正した数値を据え置いている。決算数値に新たなインパクトはないものの、上方修正時には出尽くし感が優勢となっていたことで、あらためて好業績を評価する動きが見られた。しかし、後場に入ってから急速に上げ幅を縮小するなど荒い展開に。

<1605> INPEX 857 +15急反発。前日のNY原油相場は休場となっているが、時間外取引で先物価格は急伸しており、同社や石油株などの買い材料とされている。「OPECプラス」は5日に再開する予定だった閣僚級会合を延期、減産延長を巡って折り合いがつかなかったもようだ。石油需要が持ち直し、需給ひっ迫への懸念が強まっている中、減産の遅れによる一段の市況上昇が想定される流れに。

<3186> ネクステージ 1806 -15伸び悩んで反落。前日に上半期決算を発表、営業利益は63.5億円で前年同期の1.8億円からは急拡大する形になっている。従来予想の51億円も大幅に上振れる着地に。業績の変化率は大きいものの、前年上半期は新型コロナの影響が直撃したタイミングでもあり、サプライズは限定的なものにとどまっているもよう。足元の株価はコロナ前を5割程度上回っている水準でもあり、短期的な出尽くし感が先行する状況にも。

<6656> INSPEC 2404 +362大幅反発。車載フレキシブル基板向けロール to ロール型検査装置の受注を獲得したと前日に発表しており、買い材料視される展開になっている。自動車分野向け検査装置では同社初となるもよう。計画には織り込み済みで業績に与える影響はないとしているが、市場拡大も期待される分野であり、実績獲得による今後の展開に期待が高まっているようだ。ロール to ロール型シームレス露光装置にも期待が向かう形へ。

<8923> トーセイ 1210 +64大幅続伸。前日に上半期決算を発表、営業益は92.3億円で前年同期比4.3倍となった。また、通期予想は従来の87.1億円から110.4億円、前期比71.7％増に上方修正。収益不動産の一部が想定よりも高い利益率で売却出来たことなどもあり、現時点で販売物件の利益率が期初予想を上回って推移している。また、年間配当金も従来計画の29円から38円に増額。想定以上の収益上振れをポジティブ視する動きに。

<3649> ファインデクス 1215 +172大幅反発。今後の経営方針「Vision for 2025」を前日に発表している。25年12月期の数値目標として、売上高108億円（前期実績40億円）、経常利益49億円（同6.4億円）を掲げている。また、配当性向は35％を目標としている。今期以降は高い利益成長の継続を想定しており、株価が年初来の安値圏で推移していた中、見直しの動きが一気に高まる状況となっているもよう。

<8070> 東京産 656 +48大幅反発。334万7600株の売出実施、並びに、50万2000株のオーバーアロットメントによる売出を実施すると発表。第2位株主の三菱商事が保有株を売却する。売出価格決定期間は13日から15日まで。一方、売出による需給への影響を緩和する観点から、200万株、10億円を上限とする自己株式の取得実施も発表。需給懸念の緩和に加えて、一株当たりの株式価値向上につながることで、ポジティブに捉える動きに。《ST》