ウェルスマネジ、ザッパラス、スターティアHなど／本日の注目個別銘柄

<3772> ウェルスマネジ 2292 +400ストップ高。前日に「中期経営計画2024」の策定を発表している。24年3月期の数値目標として、取扱高1000億円、経常利益75億円などを掲げている。取扱高は今期予想比2.5倍、経常利益は今期予想比36％増益となっている。また、中期経営計画の目標として、プライム市場への上場を目指し、そのための体制などを具体化、時価総額3倍を目指すとしており、先行き期待へとつながっている。

<7974> 任天堂 63250 -1820大幅続落。オンラインで開催されている国際的なゲーム見本市「E3」にて、ゲームの紹介番組を配信し、「ゼルダの伝説」の最新作を22年中に発売予定であることを明らかにしたが、市場の一部では「ニンテンドースイッチ」の新機種発表を期待する声も高まっていたもよう。「E3」通過によって今後は大きな発表もないとみられ、当面の材料出尽くし感が先行する形になった。一時は4％超下げたが、その後はやや下げ渋っている。

<6674> GSユアサ 2873 -95大幅続落。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「3」に、目標株価も2300円から2000円に引き下げた。リチウムイオン電池事業に対する期待が高まり、株価は20年11月から大きく上昇しており、これ以上の上昇は望みにくいとみているもよう。リチウムイオン電池事業の生産子会社持ち分は51％で、EPSの貢献が半分にとどまること、増産などの事業拡大には大幅な設備投資が不可欠である点などを指摘している。

<6768> タムラ製 701 +100ストップ高比例配分。前日の後場から急上昇する展開になっている。同社やAGCなどが出資するノベルクリスタルテクノロジーが、次世代半導体材料である酸化ガリウムの100ミリウエハー量産に世界で初めて成功したと伝わっている。ウエハー提供は21年内に開始するもようだ。酸化ガリウムはウエハー価格が炭化ケイ素より安く、より効率的に電気を制御できるとされ、競争優位が高いとみられている。

<3393> スターティアH 1627 +139大幅続伸で高値更新。連結子会社のスターティアラボが、タイを拠点に事業展開するBangkok Shuho Group、S.I. Asia Pacific Co., Ltd.との業務提携を発表、MA ツール『バウナウ』をタイで販売開始していく。東南アジアにおいても、オンライン上の行動データを活用したマーケティング手法が広がっており、導入の進展による業容拡大を期待する動きが優勢に。

<5201> AGC 5000 +175大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断「オーバーウェイト」継続で、目標株価を4100円から5500円に引き上げた。EUVマスクブランクスやライフサイエンス事業の利益成長に加え、低迷していた苛性ソーダ市況の復調もあり、塩ビ樹脂のスプレッド縮小があっても全社の利益成長は続くと予想。21年12月期営業利益は1710億円を予想、会社計画1600億円やコンセンサスを上回ると分析する。

<6481> THK 3480 +200大幅反発。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に格上げ、目標株価も3600円から4300円に引き上げている。中国における業績回復スピードは想定以上と評価している。そうしたなかで、出遅れていた日本のファンダメンタルズも回復すれば、評価が高まってくると考えているようだ。22年12月期には過去最高益の18年12月期営業利益498億円を更新する520億円を予想している。

<7637> 白銅 2050 +170大幅続伸。前日に株主優待制度の導入を発表している。毎年9月末現在の300株以上保有の株主に対し、ポイント数に応じた優待を贈呈する。そのポイントを株主限定の特設ウェブサイト「白銅プレミアム優待倶楽部」において、4000点以上の商品から好きな商品と交換できるようになるもよう。配当利回りも高水準の状態にあり、一段と保有利回り妙味が高まる格好に。

<3770> ザッパラス 525 -63大幅反落。前日に21年4月期決算を発表、営業利益は3.6億円で前期比8倍の水準となった。メディア露出の高い監修者のコンテンツを中心に、主力の占い関連サービスが堅調に推移した。ただ、4月23日に大幅上方修正を発表しており、サプライズは限定的だった。一方、22年4月期は2.5億円で同29.9％の減益を見込んでいる。広告宣伝費投下や新規サービスへの開発投資積極化などで、コスト負担が膨らむもよう。

<6083> ERI　HD 662 +52大幅続伸。前日に業績予想の上方修正を発表している。21年5月期営業利益は従来予想の2.7億円から4億円、前期比22.2％減に引き上げ。第4四半期においての新設建設着工数の持ち直し、継続的な経費削減効果、M&A効果などが背景となっている。第3四半期までは同93.1％の大幅減益であったため、想定以上の収益回復と捉えられている。また、年間配当金も従来計画の10円から15円に引き上げ。《ST》