日経平均70年の推移から株式投資の王道を検証する

　2020年の株式市場は、良くも悪くも『過度のオーバーシュートの連続相場』であった。2020年1月には2万4000円まで上昇した日経平均株価指数も、ほんの1月半で1万6000円近くまで暴落した。だが、政府と日銀が間髪を入れずに大規模な財政出動と量的緩和策を打ち出したことで、2カ月半もしない梅雨前には2万2000円までV字回復を見せる。

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　その後も乱高下を繰り返しつつ、それでも13週移動平均線を下値抵抗線として右肩上がりのトレンドを継続した結果だ。2020年の終値は高値引けで2万7444円。

　あれほど投資市場がパニックに陥ったとしても、株式相場は相変わらずの右肩上がりの成長相場を継続している。NYダウ・ナスダックもユーロ圏の各相場も、中国は上海・香港の相場も全く同じこと。さらに言えば、第2次世界大戦後の株式市場は押しなべて上昇相場を維持しているという確認ができる。

　そこで、資産運用として個人投資を行っている人は投資方法を見直してみてほしい。コロナショック前に立てた現物ポジションは、そのままキープしていればほぼ元に戻っている。

　第2次大戦後から株式投資を行っている全ての投資家に言えることだが、バブル期で日経平均が25000円以上の時点で立てたポジションでもない限り、現物のロングポジションは2021年が始まった今、全てプラス状態になっているだろう。しかも長期に保有することで相当の配当もついているはず。

　このことは、過去70年の日本の株式相場をチャートで確認すると明白となる。1949年5月に日本の株式市場が再開され、翌年の9月に日経平均株価指数の算出が始まった。

　・1950年日経平均株価指数の初値: 176円21銭
　・10年後の1960年には4倍以上の800円を超え
　・20年後の1970年には11倍に及ぶ2000円台を推移
　・30年後の1980年には6500円を達成
　・40年後の1989年には3万8915円87銭の大記録

　あくまでも指数上の概算ではあるが、40年で200倍にも資金が拡大した計算だ。この後バブル崩壊で10年以上の下落相場に入る。2003年のソニーショックで8000円を割り、リーマンショックでは7000円台まで落ち込むが、その後はアベノミクス効果で2万円台を回復し、コロナショックに叩かれても14000円台で踏みとどまる底堅さを見せている。

　長い解説になっが、バブルの3万円越えからリーマンショックの7000円台までの大暴落を経験した投資家でさえ、日経平均3万円以下の時点で立てたポジションはほぼ回復したのではないだろうか。つまり、現物ポジションをひたすら維持することで、結果として堅実な資産運用が成立するということだ。

　なお、1950年以降の消費者物価指数をチェックしてみると、1950年を100とした場合、バブル絶頂期で800強。その後は横ばいしつつ、指数は徐々に上昇して2020年に839となっている。日経平均株価指数が70年間で150倍の上昇を見せたのに対し、物価上昇は9倍弱にとどまる。相対的に見れば、この70年間で株の価値は16倍以上になった計算だ。

　この事実を踏まえて、株式投資による資産運用の王道を提示しておこう。ポジションは現物オンリーで、基本的に売買取引をしない。日経平均の主要銘柄のみを購入するが、状況が優れないポジションは主要銘柄の範囲で部分的な乗り換えを行う。これでポートフォリオの安定化を図れば良い。

　この条件で、毎月1万円ぐらいの積み立て投資を実行する。その際にNISAで税金対策をし、利益率を減らさない対処も行う。30年後40年後の老後資金は、この投資方法で見込みが立つ可能性がある。新しい年を迎えた今、確実性の高い投資方法を自身で検証し、見直しをするのは実に有益なことではないだろうか。（記事：TO・記事一覧を見る）