コロナ禍とドライブスルー

　日本マグドナルドホールディングス（マグドナルド）の今12月期の中間決算は、「売上高1392億円（前年同期比2.0％増）、営業利益147億円（0.7％増）」とコロナウイルス禍の中で健闘した。主因はなにか。

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　オンラインの記者会見でマグドナルドの下平篤雄副社長は、こう語っている。「緊急事態宣言後の4-5月は店舗利用者を制限、ドライブスルーによる売上高が約半分を占めた」。「4-6月期はドライブスルー効果で既存店の売上高は、前年の同じ時期に比べ3割強増えた」。ドライブスルー効果と言えよう。

　ドライブスルーがコロナ禍に一石を投じた、とする指摘がなされる。周知の通り飲食店は来店者減をカバーするためテイクアウトやデリバリーに、「下支え」を求めた。結果、財経新聞の企業・産業欄の6月24日号に掲載した「ゴーストレストラン」「クラウドキッチン」といった新手の飲食業者も出現してきた。

　ドライブスルー八百屋、と呼ばれる存在も現れている。東京大田区にあるフードサプライが編み出した商法。始めたのは4月9日。「緊急事態宣言」が発令された2日後。

　生業は、農家から仕入れた野菜の飲食店等への卸業。が、緊急事態宣言で世の中180度変わった。卸先の飲食店が激減。影響大。仕入れ減は、日頃太いパイプでつながっている野菜生産者にも大痛手。農家と自社の双方を支えるために始めたのが、ドライブスルー八百屋。代表の竹川敦史さんの発案だという。

　野菜は、農家から同社の配送センターに運び込まれる。それを一般消費者に車でセンターを訪ねてもらい「これとこれ」という注文を、同社のスタッフが車のトランクに積み込むという枠組み。急場凌ぎ？で始めたが、野菜が日々採取された新鮮な物揃い。人気を呼び、緊急事態宣言解除後も続けられているという。

　そもそも、ドライブスルーが日本に持ち込まれたのはいつ頃なのか。諸説あるようだがWiKipediaには「山本海苔店の役員が米国視察でファーストフードに導入されていることを知った（1965年）」/「新潟県長岡市でイタリアン料理店を展開するフレンのド創業者が米国視察で知り、喜多町に導入（76年）」/「マグドナルドが環八高井店に導入（77年）」と記されている。

　ところで「3密」状態を回避する葬儀の在り様に、業者は色々と知恵を絞っている。ドライブスルー葬儀場がある。コロナ禍が引き金になったわけではないが、2017年にオープンされている。長野県上田市で冠婚葬祭業を営むレクスト・アイの荻原正雄社長が、車椅子の高齢者から「人の世話にならないと葬儀に行けない」と耳にしたのがキッカケだったいう。

　ドライブスルー、活かされる場面が増えている。（記事：千葉明・記事一覧を見る）