富士フイルム、SUMCO、ミスミGなど／本日の注目個別銘柄

<4901> 富士フイルム 5567 +153大幅続伸。新型コロナウイルスの治療のためにインフルエンザ治療薬「アビガン」を患者に投与したことを厚労相が明らかにした。「アビガン」は、新型ウイルスへの効果は確認されていないが、「RNAウイルス」の増殖を抑える効果が期待されている治療薬であり、同社グループ企業が創製したもの。今回は政府備蓄の放出となるが、今回の投与の効果次第では、新型ウイルス治療薬として位置づけられる可能性などを期待した動きに。

<3436> SUMCO 1883 -84大幅反落。先週末はゴールドマン・サックス証券の投資判断格上げなども好感されて、昨年来高値を更新する動きとなっていたが、本日は地合いの悪化を受けて利食い売り圧力が強まる展開になっている。新型ウイルスの中国以外での感染者数の拡大に伴い、サプライチェーンへの影響懸念なども強まり、前日の米SOX指数は4.7％の下落となっている。他の半導体関連株も総じて安い。

<2461> ファンコミ 443 +7切り返して大幅高。先週末に自己株式の取得実施を発表している。発行済み株式数の3.3％に当たる250万株、10億円を上限とし、3月2日から5月29日までを取得期間としている。機動的な資本政策の遂行や株主への利益還元を目的としている。一株当たりの価値向上につながるほか、株価が安値圏にある中、積極的な取得実施による需給面の下支え効果を期待する動きが優勢に。

<3686> DLE 167 +4反発。東証から特設注意市場銘柄の指定を2月22日付で解除する通知を受けたと発表している。同社は売上及び利益を過大に計上するなどの不適切な会計処理が継続的に行われていたことが明らかになったことで、2018年12月28日付で「特設注意市場銘柄」に指定されていた。今回、審査によって内部管理体制などに問題があると認められないため、指定が解除された。当面の買い安心感が強まる形になっている。

<7545> 西松屋チェ 857 -43大幅続落。先週末に業績予想の下方修正を発表、通期営業利益は従来予想の46.7億円から18億円、一転大幅減益に減額している。冬物衣料の立ち上がり時期の天候不順や暖冬の影響で売上高が伸び悩み、最終処分に係る値下げロスの増加なども要因となっているもよう。下振れ懸念はあったが、修正幅は想定以上との見方になっている。なお、2月の既存店売上高は前年同月比12.6％増と、前2月期で最大の伸び率となっている。

<9962> ミスミG 2503 -123大幅続落。先週末に1月の月次動向を発表している。月次売上高は前年同月比10.2％減、12月は同2.9％減と減少率が縮小していたが、再度マイナス幅が拡大する形になっている。20年3月期に入ってからの累計では、前年同期比6.0％減となる。FA事業や金型部品事業が2ケタのマイナスに。新型ウイルス感染の広がりによって、2月以降の動向にも警戒感が拭えない状況のようだ。

<3865> 北越コーポ 476 -16大幅反落。先週末に、株式の売出、並びに、自己株式取得を発表。売出株数は2649万5500株、オーバーアロットメントによる売出397万4300株。資本提携の解消を目的として三菱商<8058>が売出人となる。一方、売出に伴う影響緩和のため、発行済み株式数の12.13％に当たる2300万株を上限に、立会外取引で自社株買いを実施。一株当たりの価値向上につながるが、目先の需給悪化を警戒する動きが優勢に。

<3258> ユニゾHD 6010 +160大幅続伸。米投資ファンドのブラックストーンが、同社に対するTOB価格6000円にしたと発表、従来価格5600円から積み増す形にしている。同社が賛同すれば全株取得を目指す意向であり、TOB価格さや寄せの動きとなっている。現在は、従業員と米投資ファンドのローンスターが共同で設立したチトセア投資が、28日を期限として5700円でのTOBを実施している。

<8011> 三陽商 1496 +23切り返して反発。先週末に20年2月期業績予想の下方修正を発表している。営業損益は従来予想の18億円の赤字から27億円の赤字に下方修正。前期比では赤字幅が拡大する見通しになっている。過剰在庫の整理や棚卸資産評価損計上などが業績下振れの背景に。ただ、暖冬や新型ウイルス感染の広がりによるインバウンド需要への影響懸念は強まっていたとみられ、修正幅は限定的として悪材料出尽くし感が優勢となる形に。

<9022> JR東海 19385 -1305大幅続落。昨年9月4日の安値を更新し、18年4月以来の2万円大台割れ。みずほ証券では業績予想を下方修正するとともに、目標株価を24000円から21900円に引き下げている。新型ウイルスの拡大により今後は日本人のビジネスや旅行利用が減少するとし、増益に転じるのは来期第2四半期からと予想。増発効果による新幹線収入増を期待していたが、短期的なバリュエーション向上は見込み難いとしている。《US》