ヤフー、ガンホー、オルトプラスなど／本日の注目個別銘柄

<8036> 日立ハイテク 5450 +700ストップ高比例配分。日立製作所<6501>が同社を完全子会社化する方向で検討に入ったと一部で報じられている。現在の日立製作所の株式保有比率は51.73％、残りの株式をTOBで取得する計画で、4000億円規模の買収になる可能性があるとされている。TOBプレミアムを期待する動きが先行へ。会社側では様々な検討を行っているが、現時点で決定した事実はないとしている。

<4689> ヤフー 2983 +7反発。野村證券では投資判断「バイ」でカバレッジを再開、目標株価を480円に設定した。高単価の動画広告の構成比上昇によるプレミアム広告売上高の好調、ロイヤリティの高いユーザー増加によるYahoo!ショッピング流通総額の好調、モバイル決済事業「PayPay」ユーザー、店舗数、流通総額の中期的な拡大などを評価ポイントに。今期営業利益は、会社計画（1406-1500億円）に対して1450億円を予想。

<4680> ラウンドワン 1568 -126急反落。前日に5月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比7.6％増となり、6カ月連続でのプラス成長に。ボウリング、アミューズメントなどすべての部門で増収となっている。ただ、ゴールデンウイークの大型連休の影響などを考慮すると、実質は同2-3％前後の増加とみられている。5月の数値には期待感も先行していたとみられ、出尽くし感が優勢の形に。なお、6月は前年並みの推移となっているようだ。

<6395> タダノ 1064 +23反発。大和証券では建設用クレーン業界のカバレッジを開始、投資判断は新規で「2」、目標株価を1300円としている。同業界は今後、回復サイクルに入ることや政府の国土強靭化計画を背景に緩やかに回復が続くとみている。同社の評価ポイントとして、米国事業の収益拡大が続くこと、日本事業がサイクル回復期入りと公共投資増加で販売回復が見込まれること、先行投資一巡で今後は回収期に入ることなどを挙げている。

<6366> 千代化建 321 +25急反発。前日は目立つ下げとなっていたが、原油相場の反発なども追い風にして本日は急反発となっている。一昨日に発表されている米モザンピークのエリア1の受注に関しても、同社がアドバイザリーサービスの提供のみにとどまったことは、採算面での懸念もあったなか、リスクを限定した受注の獲得として、経営再建に向けたリスク軽減につながると評価する声もあるようだ。

<3672> オルトプラス 250 +14大幅反発。アイディアファクトリーとの資本業務提携を前日に発表。発行済み株式数の0.82％に当たる自己株式を割り当てる。アイディアファクトリーは女性向け恋愛ゲームブランド「オトメイト」などを主力とするゲームソフト会社。今回の提携に伴う協業によって、開発力の強化が期待されるほか、資金調達面での懸念も払しょくされることから、ポジティブな反応が先行しているようだ。なお、株価は朝高後、上げ幅を縮めた。

<3765> ガンホー 288 -28急落。5日に新タイトルの「ラグナロク マスターズ」の配信を開始、海外で人気化したタイトルであったため事前の期待値は高く、配信リリース後は出尽くし感が優勢となっている。また、配信開始後のセールスランキングも想定以上に伸び悩んでいるとの見方が多く、失望感も強まりつつあるようだ。高水準の信用買い残も重しとみられる。

<3197> すかいらーく 1982 +37大幅続伸。前日に5月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比4.2％増となり、10カ月連続でのプラス成長となっている。伸び率はこの10カ月間のなかで最大にもなっている。客数が同0.5％減少した一方、客単価は同4.7％の上昇となった。ゴールデンウイーク期間に向けた付加価値メニューの投入、割引キャンペーンやフェアの実施などが奏効した。堅調な売上成長持続を評価する動きが優勢になっている。

<8253> クレセゾン 1226 +54後場上げ幅拡大。前引け後に発表した自社株買いの取得実施を好感する動きになっている。発行済み株式数の6.7％に当たる1100万株、100億円を上限に実施、取得期間は6月10日から20年3月31日までとしている。自社株買いは15年12月に大株主の売却に併せて実施して以来となる。高水準の自社株買いによる需給インパクトへの期待が先行している。

<2180> サニーサイド 2169 +338急騰。前日に株式分割の実施を発表。流動性向上期待が優勢となっている。7月10日を基準日として、1：2の株式分割を実施する計画。また、20年6月末からの株主優待制度の変更も併せて発表。従来は、100株以上の株主に対して2名分の食事を提供する優待券1枚を贈呈していたが、今後は200株以上の株主に対して1名分の食事を提供する優待券2枚を贈呈するほか、500株以上の株主に対しては5枚を贈呈する。《US》