ファーストリテ、アダストリア、邦チタニウムなど／本日の注目個別銘柄

<5727> 邦チタニウム 1186 +90急伸。大和証券では投資判断を「3」から「2」に、目標株価も1060円から1490円に引き上げた。今後、輸出数量増に加え、国内値上げ進展が確認されれば、年度後半にかけて業績堅調さが評価され得ると分析。B737MAXの減産に伴う影響も限定的と判断。大阪チタ<5726>も同様に格上げで、株価上昇につながったが、今年度の増益幅や機能化学品事業の成長期待から、より同社が選好され易いと考えているようだ。

<8136> サンリオ 2634 +245急騰。米マテルが同社と国際的ライセンス契約を結んだと発表、「ハローキティ」など同社の人気キャラクターから着想を得た玩具などの商品を開発、2020年秋から欧米などで販売していく。米マテルは前日の米国市場で大きく上昇している。同社に関しても、ライセンス料収入の増加など業績寄与への期待感が先行する形になっている。

<9627> アインHD 7190 -970急落で下落率トップ。前日に19年4月期の決算を発表、営業利益は161億円で前期比18.1％減益、従来計画の175億円を下回る着地に。2-4月期は粗利益率が大きく低下している。また、20年4月期は187億円で同16.4％増益、市場予想はこれまでの会社側の強気の見方を反映してか220億円程度であったため、大きく下振れる形になっている。調剤報酬や薬価引き下げの影響などが厳しくなっているようだ。

<2685> アダストリア 2434 -194急反落。前日に5月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比10.7％増、4カ月連続のプラス成長、かつ、前月に続く2ケタ増となっている。客数が同9.3％増となったほか、客単価も同1.3％の上昇に。気温の上昇で夏物商品が順調に売り上げを伸ばしたようだ。ただ、同業他社の動向や前年のハードルの低さからもポジティブな数値は想定されていたとみられ、短期的な出尽くし感が先行する形のようだ。

<6506> 安川電 3305 +135大幅続伸。中国政府が貿易摩擦問題において米国との対話による交渉を求めたことで、米中貿易摩擦問題への警戒感が後退、前日の米国市場は大幅高となっている。同社など国内FA関連銘柄も、米中貿易戦争の影響による中国からの大幅な受注減少といった過度な警戒感が後退する形になり、ショートカバーや押し目買いの動きなどが優勢になっている。電子部品や半導体、自動車関連など、主力の輸出関連株は総じて高い。

<8279> ヤオコー 4830 -360大幅安で安値更新。2024年満期ユーロ円建てCBの発行を前日に発表しいている。転換価額は6073円、前日終値比でアップ率は17.01％。すべて権利行使された場合の希薄化は6.36％になるようだ。調達資金150億円は、主に新規出店や改装投資などの設備投資資金に充当するもよう。希薄化抑制のため転換制限条項などもつけられているが、将来的な希薄化を意識する動きが先行している。

<9983> ファーストリテ 62310 -980大幅反落。前日に5月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比1.8％減となり、2カ月連続でのマイナス成長となっている。客数が同1.3％増と増加したものの、客単価が同3.1％減と低下している。夏物商品の販売は好調だったが、感謝祭の後ろ倒しが影響したもよう。気温の上昇を背景に、他の衣料品各社が総じて順調な内容だったため、相対的にネガティブな見方が強まっているようだ。

<8031> 三井物産 1725.0 +36.0大幅続伸。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「買い」に、目標株価も2050円から2150円に引き上げた。20年3月期は鉄鉱石価格上昇を、21年3月期、22年3月期は原料炭の生産増などを背景に、最終増益を予想している。それぞれ、市場コンセンサスを上回るとみているほか、今来期はセクター内で最大の増益率を予想のようだ。また、今期終盤には自社株買いの実施も想定するとしている。

<5301> 東海カーボ 1081 +5小幅続伸。主力製品の黒鉛電極を値下げする公算が大きくなったと報じられた。7-12月納入分の黒鉛電極の価格交渉で、全体として1割強の値下げをする方向で交渉を始めたもよう。業績悪化懸念を背景に値を消す場面もあったが、全般の強地合いを背景に下値圏では押し目買いや値ごろ買いが優勢となり、プラスに転じた。

<2491> Vコマース 2369 -46続落。SMBC日興証券では投資判断を「1」から「2」へ格下げ、目標株価は2950円としている。株価の上昇によって、ECソリューション事業を起爆剤とする中長期的な成長ストーリーを十分に織り込んだと判断のもよう。短期業績モメンタムは好調だが、再度強気スタンスとなるには、新たな成長ドライバーとなるようなビジネス展開を待つ必要があるとしている。《US》