カブコム、国際帝石、東海カーボなど／本日の注目個別銘柄

<8703> カブコム 560 +31大幅反発。KDDI<9433>が同社のTOB実施を正式に発表、TOB価格559円にサヤ寄せする動きとなっている。買付予定数の下限は4575万8400株、同社の非公開化を企図しているため上限は設定していない。同社ではTOBに対して賛同の意を表明している。1月24日の報道でKDDIの出資意向が伝わり株価は急伸、TOB実施可能性は高いとの見方から、その後も高値圏での推移が続いていた。

<6300> アピクヤマダ 538 +80ストップ高。新川<6274>がTOBを実施して完全子会社し、共同持ち株会社を設立すると伝わっている。また、ヤマハ発動機<7272>が第三者割当増資を引き受けて、新川を子会社化することで、共同持株会社はヤマハ発動機の傘下に入ることになる。同社株価は新川によるTOB価格570円に完全サヤ寄せを目指す動きに。一方の新川もヤマハ発動機傘下入りを好感して大幅高となっている。

<1605> 国際帝石 1128.5 +125.0急騰。前日に第3四半期決算を発表、通期予想の修正も発表している。通期純利益は従来予想の600億円から820億円、前期比2.0倍の水準に上方修正している。油価前提の引き下げなどマイナス材料はあったものの、イクシスLNGプロジェクトの利益貢献を100億円から400億円に引き上げており、上方修正の主因となった。同プロジェクトの期待値は高まっていたが、想定以上の利益貢献として評価の高まる展開に。

<5301> 東海カーボ 1607 -11反落。前日に前12月期決算を発表。営業益は753億円で前期比6.8倍、第3四半期決算時に上方修正した水準での着地に。また、今12月期は987億円で同31.1％増益予想、配当金は前期比倍増となる48円を計画。ただ、先の観測報道で今期営業益は1000億円弱になる見通しと伝わっており、短期的な出尽くし感が先行。なお、ジェフリーズ証券では、明日公表の中計で自社株取得方針が盛り込まれるとみている。

<3405> クラレ 1613 -33反落。前日発表の業績予想の下方修正が嫌気されている。12月期通期営業益は従来予想の770億円から657億円に下方修正、一部製品の販売伸び悩みや原燃料価格上昇によるコスト上昇、買収に伴うのれんの償却などが背景。第3四半期までの状況から、大幅な下方修正にはネガティブサプライズも。また、プランティック事業や米国工場火災に係る損失を特別損失として計上、最終利益は490億円から335億円に減額した。

<3978> マクロミル 1392 -206急反落。前日発表の上期決算を嫌気。営業益は40.1億円で前年同期比9％増、10-12月期は24.3億円で同6％増となり、市場予想を2.5億円ほど下回った。また、通期予想（EBITDA）は従来の101.6億円から91.5億円に下方修正、日本及び韓国では、AccessMillの増収鈍化や減価償却費増加などの影響を織り込み、その他海外事業では、対ユーロの為替前提を円高に修正したことが響くもよう。

<3672> オルトプラス 366 +45急伸。カドカワ<9468>の完全子会社やトライフォートと『RELEASE THE SPYCE secret fragrance』の配信を前日から開始と発表。同作は、昨年10月から12月にかけて放送されたアニメ『RELEASE THE SPYCE』を原作としたゲーム。アニメの企画原案を手がけるタカヒロ氏がゲームオリジナルとなるストーリーを監修しているもよう。なお、明日に決算発表を予定している。

<9449> GMO 1740 +153急伸。前日に前12月期決算を発表。営業利益は218億円で前期比23.5％増だが、10-12月期は44.7億円で同20.9％減、市場予想を20億円弱下回った。マイニングの収益性悪化による仮想通貨事業の営業損失計上が下振れの背景に。ただ、仮想通貨事業はすでに今期からの再構築を発表済であり、他の主力事業の堅調推移を評価する動きが先行。また、上限250万株、31.1億円の自社株買いも発表した。

<9517> イーレックス 810 +107急騰。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は28.4億円で前年同期比14％減益となった。一方、10-12月期は9.9億円で同19％の増益に転じている。高圧小売、低圧小売とも売上が順調に拡大している。上半期決算時には通期予想を下方修正するなど、足元の業績に対する警戒感も強まっていたとみられ、目先の安心感へとつながる格好のようだ。

<6440> JUKI 1260 +101急伸。前日に前12月期決算を発表、営業益は91.5億円で前期比12.1％増、従来予想の76億円を大きく上回る着地になった。非マウンタ製品の売上増加、為替の円安推移などにより粗利益率が改善したもよう。配当金も25円から30円に引き上げている。今期営業利益は73億円で同20.2％減と減益に転じる見込みだが、事業環境の悪化は想定線、むしろ前期上振れによってコンセンサスは切り上がっているもようだ。《US》