国際帝石、三精テクノロジ、しまむらなど／本日の注目個別銘柄

<6357> 三精テクノロジ 2049 +279急騰。2025年国際博覧会の開催地が大阪に決定した。大阪での万博開催は1970年以来2度目となる。同社は遊戯機械や舞台機構のメーカーだが、前回の大阪万博のほか、つくば博、愛・地球博などでも豊富な納入実績を持っており、メリットが期待される関連銘柄として物色されている。同社のほか、淺沼組<1852>や森組<1853>、南海辰村建設<1850>など、大阪に地盤を置く建設株で高いものが目立つ。

<1605> 国際帝石 1158.0 -29.0大幅続落。原油相場の下落が嫌気されている。先週末のNY原油相場は7.7％の大幅な下落となり、2017年10月以来の安値水準になっている。サウジアラビアの生産拡大などを背景に協調減産への期待が後退し、原油相場を押し下げている。米国石油株も原油安を嫌気する動きになっており、国内の関連株もつれ安する展開に。石油資源<1662>や出光興産<5019>なども売りが優勢の展開となっている。

<6335> 東京機 453 +35大幅続伸。先週末に業績修正を発表。通期営業益は従来予想の4.8億円から5.0億円にわずかに上方修正し、最終利益は3億円から7.3億円に上方修正した。固定資産の譲渡に伴う特別利益約4.3億円を計上したことが要因。先に2度の固定資産譲渡を発表しており、特別利益の計上は想定線であるが、上半期業績は下方修正で赤字決算となっていたことから、本業ベースの上方修正と合わせてポジティブに捉えられている。

<3328> BEENOS 1564 +121急反発。先週末の取引終了後に自社株買いの実施を発表しており、需給改善期待が先行しているようだ。発行済み株式数の1.72％に当たる21万株、4億円を上限としており、取得期間は11月26日から19年2月25日までとしている。株価がほぼ年初来の安値水準と下値圏にあることで、積極的な買い付けが期待できるとの見方も先行へ。

<9843> ニトリHD 14690 +415続伸。先週末に11月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比1.3％増、5カ月連続でのプラス成長となっている。客数が同0.9％減となった一方、客単価は同2.2％の上昇となっている。客単価の上昇は8カ月連続。今期の既存店累計は前年同期比2.1％増、全店累計は同6.2％増に。気温の低下とともに秋冬物の寝具・寝装品の売上が伸長、キャンペーン実施の効果などもあったもよう。

<3038> 神戸物産 3420 +200年初来高値。先週末に発表した10月の月次動向が好感されている。売上高は230.8億円で前年度同月比16.7％増、営業利益は11.4億円で同51.9％増となった。増収率は前10月期を通して最大の伸び率、営業利益も3カ月連続のプラス、かつ、伸び率は前期最大となっている。前10月期トータルでの単体売上高は前期比9.7％増、営業利益は同10.7％増となった。

<6113> アマダHD 1190 +75大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断「オーバーウェイト」継続で、目標株価を1700円から2000円に引き上げている。日米など先進国を中心に主力製品の販売が堅調に推移していること、重点施策である海外企業の買収、バランスシート改革、株主還元の強化が着実に実行されていることを評価ポイントとし、マクロ景気に依存しない個別要因を中心とする評価改善要素が多いと指摘。

<8227> しまむら 9200 -380大幅反落。先週末に11月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比12.3％減となり、7カ月連続でのマイナス成長となっている。減収率は今2月期で最も高水準にもなっている。客数が同7.6％減となったほか、客単価も同3.3％の低下となっている。休日が2日少なかったほか、気温が高く推移したことで、防寒アウターや肌着など冬物の販売が伸び悩んだようだ。

<3903> gumi 716 +100ストップ高。昨日行われた舞台「ザンビ」の千秋楽公演において、スマホ向けアプリゲーム『乙女神楽　～ザンビへの鎮魂歌～』の制作決定を発表。同アプリは乃木坂46のメンバーが出演する「ザンビプロジェクト」の一環として開発され、来年の配信を予定している。また、同アプリのティザーサイトおよび公式Twitterアカウントも公開しているもよう。以前から思惑視する向きもあったが、正式発表で期待感も高まる。

<9307> 杉村倉庫 1115 +150ストップ高比例配分。2025年国際博覧会の大阪開催決定を受け、関連銘柄として最も短期資金が流入する形になっている。同社は、万博会場となる夢洲に近い大阪市港区に土地を保有しており、含み益の拡大が期待される状況とみられる。また、万博開催に伴って周辺地域での荷動き活発化も想定されることから、本業へのプラス影響なども期待される形に。《US》