9月の全国スーパー売上高、農産品高値などで1.9%増　4カ月連続増に

　日本チェーンストア協会は23日、9月の全国のスーパー売上高が1兆363億円（全店ベース）であったと発表した。既存店ベースでは前年同月比1.9%増となり、4カ月連続で前年を上回る結果となっている。9月にかけても猛暑が続き、また自然災害が相次いだことで農産品の高値が続いたことが影響した。また、昨年よりも日曜日が1日多かったことも、月単位での売り上げ増につながったとみられる。

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　部門別の販売額をみると、「食料品」、「農産品」、「畜産品」、「水産品」、「総菜」、その他食品など、食品関連部門が軒並み前年同月比増となった。特にスーパーの全販売額の7割を占める食料品が既存店ベースで同2.8%増（7,074億4,008万円）となったことが、スーパー全体の販売額増に大きく寄与している。また農産品も同5.4%増（1,064億965万円）と販売額を伸ばし、全般的に相場の高かった農産品が、食料品の売上高増をけん引する形ともなった。

　家具や家電製品も売れ行きは好調で、「家具・インテリア」は同2.2%増（468億3,041万円）、家電製品は同0.9%増（87億7,341万円）だった（いずれも既存店ベース）。さらに、今年の夏は自然災害が多かったことから、国民の防災意識が高まったことが影響し、「日用雑貨品」も販売が伸び同0.5%増（813億5,755万円）と前年を上回っている。

　一方、伸び悩んでいるのが衣料品だ。紳士衣料は同6.5%減（119億1,388万円）、婦人衣料は同8.1%減（198億9,723万円）、「その他の衣料・洋品」も同4.1%減（397億4,119万円）と、軒並み前年を下回った。ただ、衣料品の不調を食料品や住関品の販売額増で補う形となり、スーパー全体の販売額は前年実績を上回る結果となっている。（記事：荒川・記事一覧を見る）