ヤーマン、富士フイルム、任天堂など／本日の注目個別銘柄

<6630> ヤーマン 2139 +400ストップ高。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は22.4億円で前年同期比36.0％増益となった。今期の減益見通し発表以降、株価は低迷していたものの、過度に悲観的な見通しであったとの見方も強まり、上振れ期待から水準訂正を目指す動きに。海外部門が大幅増収増益となったほか、免税店向け卸売り事業が好調を維持している。また、立会外取引で58万株の自己株取得も実施した。

<6184> 鎌倉新書 1390 +140急反発で年初来高値。前日に第2四半期の決算を発表、営業利益は2.5億円、前年同期の単体比では29.9％の増益となった。仏壇、葬祭、お墓の3事業ともに順調に成長し、全て過去最高四半期売上高を更新している。対計画比でも全事業が上振れと順調に推移、通期業績予想の上振れ期待なども高まる状況へ。

<4689> ヤフー 393 +9続伸。ジェフリーズ証券では投資判断を「ホールド」から「バイ」に格上げ、目標株価も400円から500円に引き上げている。アルタバによる保有株売却が進んで重石がなくなること、ネット広告やショッピング事業の取扱高の動向が順調に推移していることで業績予想を増額修正していること、PayPayなど新規サービスの追加が進んでいることなどを評価引き上げの背景としている。

<8934> サンフロ不動産 1243 +80大幅高。東海東京証券では投資判断「アウトパフォーム」、目標株価1600円で新規にカバレッジを開始している。バブル期に建築されたビル群が大規模修繕期を迎える中、テナント側ではオフィスの生産性に注目が集まり始めており、都心の中小規模オフィス再生に強みをもつ同社の役割は今後さらに拡大すると期待しているもよう。今来期と営業利益は2ケタ増益を予想しているようだ。

<6336> 石井表記 1104 +150ストップ高比例配分。前日に第2四半期決算を発表、営業利益は6.8億円で前年同期比4.9％増益となった。従来予想の3.4億円を大幅に上回る着地に。第1四半期が大幅減益であったことから、サプライズが強まる形となっている。利益率の高い製品の売り上げ好調、研究開発費の計上ずれ込みなどが背景。通期予想を上方修正しているほか、年間10円配当を実施予定とし、9期ぶりの復配となることも買いインパクトに。

<4901> 富士フイルム 4940 +218大幅続伸。JPモルガン証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も4500円から6000円に引き上げている。アナログ技術と減価償却が進んだ工場で生産されるインスタントカメラ「チェキ」の年間販売台数は、10月に発売される新モデルによって1000万台へ届く見通しに。2019年には同社1社でデジタルコンパクトの世界市場を逆転する可能性が高まったことを評価のようだ。

<7974> 任天堂 38130 -610続落。本日7時より、「Nintendo Direct 2018.9.14」の配信が開始された。『どうぶつの森』最新作をNintendo Switch向けに2019年に発売予定等、Switch向けに多くのソフトの発売決定などが発表されている。ただ、大きなサプライズはなく、短期的な材料出尽くし感へとつながる形になっている。全体相場の堅調な推移もあって、景気敏感株への資金シフトも強まる格好へ。

<2424> ブラス 662 -51大幅反落で一時下落率トップ。前日に前7月期の決算を発表、営業利益は6.9億円で前期比15.5％減益となった。7月に発表した下方修正値7.2億円をやや下回る着地に。また、今7月期は6億円で同13.1％減と連続2ケタ減益の予想となっている。市場では増益に転じるとの期待が高かったとみられる。17年7月期まで高い収益成長が続いていたなか、足元での急速な成長鈍化をネガティブに捉える動きが優勢に。

<6535> アイモバイル 863 -54大幅反落。前日に前7月期の決算を発表、営業利益は21.2億円で前期比10.2％減益となった。従来予想の24億円を下回って一転減益での着地に。また、今期も18億円で同14.9％減と、連続2ケタ減益の予想となっている。前期に続いて今期も、事業投資の積極化による販売管理費の増加が重しとなる見込み。四季報予想の25億円などを大幅に下回りネガティブな見方が優勢に。

<9681> 東京ドーム 1001 -27大幅反落。前日に上半期決算を発表、累計営業益は59.3億円で前年同期比2.2％減、従来予想の56億円は上振れたが減益となった。通期予想は前期比11.3％減の101億円を据え置き。黄色いビルにおける一部フロアの返還、一部エリアの改装の影響などが減益決算の主因。比較的会社計画は保守的な傾向が強いこと、足元で225継続採用から株価の上昇が目立っていたことなどで、減益決算をマイナス視する動きが優勢に。《US》