イオン、クラレ、邦チタニウムなど（訂正）／本日の注目個別銘柄

下記のとおり修正します。
（誤）ミライアル 1311 +260
（正）ミライアル 1311 +300

<4344> ソースネクスト 920 +72大幅反発。東海東京証券では投資判断「アウトパフォーム」を継続で、目標株価を1000円から1600円に引き上げている。9月7日のポケトーク次世代機「ポケトークW」の発売を考慮して、来期以降の業績予想を引き上げているもよう。スペックや使い易さが大幅に向上しており、既存ユーザーの定着度や新規ユーザーの獲得力などが高まるとみている。20.3期営業利益もほぼ倍増となる水準を予想している。

<4238> ミライアル 1311 +300急反騰で上昇率トップ。前日に上半期業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の4.5億円から6億円に増額、半導体・シリコンウエハ業界の想定以上の活況が業績上振れの背景、前年同期比では一転して増益となる見通し。第1四半期は2ケタ減益スタートと立ち上がりが低調だったため、業績上方修正にはサプライズも強まる形のようだ。

<8892> 日本エスコン 867 +150ストップ高比例配分。前日に中部電力との資本業務提携を発表している。中部電力が発行済み株式数の32.08％に当たる2298万株を市場外の相対取引によって取得、同社を持分法適用会社とする。主要株主が売却先となり、売出価格は1150円となっている。不動産事業の共同プロジェクトを推進、ノウハウやリソースの共有化などに取り組んでいく。業容拡大への期待感が先行する形のようだ。

<8267> イオン 2359.0 -78.0大幅続落。本日、配当・優待の権利落ち日を迎えており、処分売りの動きが優勢になっている。同社は中間期末に17円配当を実施しているほか、キャッシュバックや割引特典サービスがつくオーナーズカードが株主優待として発行される。本日は高島屋<8233>、ローソン<2651>、コジマ<7513>など、下落率上位が総じて権利落ち銘柄で占められる形となっている。

<3627> ネオス 641 -150ストップ安比例配分。大和証券を割当先とする第三者割り当てで、新株予約権を発行すると発表。潜在株式数100万株となる新株予約権1万個を割り当て、約8.6億円を調達する。IoT関連事業の推進に関する投資および費用などに充当するもよう。当初行使価額は859円で、下限行使価額は516円とされている。希薄化は最大で10.55％となる。株価が高値圏にある中、将来的な希薄化を嫌気した処分売りが集まる状況に。

<5727> 邦チタニウム 1169 +49大幅続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断「ニュートラル」継続で、目標株価を1300円から1350円に引き上げている。国内外での需要堅調によって、今期以降のスポンジチタン出荷数量を1割程度上方修正するとしている。また、MLCCメーカーの高付加価値化戦略は、MLCC向けニッケル微粒粉を手掛ける同社にとっても、品種構成改善に伴うマージン改善につながっていると指摘している。

<3393> スターティアH 780 +100ストップ高。中国子会社が、中国でIoT環境を安価かつ簡単に利用できるSIMカードソリューション「China・NB-IoT」の販売取り次ぎを開始したと発表している。中国の大手通信会社の有力代理店との提携関係により実現、日本企業として初となるもよう。今後の普及拡大によって、2021年までに20万カ所への導入を目指すとしている。

<5930> 文化シヤタ 824 -72大幅反落で一時下落率トップ。2023年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債100億円の発行を発表している。転換価額は1040円で前日の終値に対するアップ率は16.07％。潜在株式数の比率は13.41％になる見込み。発行手取り金の使途は子会社の株式取得に充当するとしている。将来的な希薄化を織り込みにいく動きが先行する形に。

<3663> アートスパーク 1263 +96急反発。特に目立った材料は観測されてないが、アイサンテクノロジー<4667>がストップ高買い気配と急伸しており、刺激材料につながっているとみられる。アイサンテクノはKDDI<9433>との資本業務提携を発表、自動運転関連の取り組みを強化していく方針のもよう。同様に自動運転関連として位置づけの高い同社にも、こうした再編への期待などが高まる状況のようだ。

<3405> クラレ 1652 +45大幅続伸。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価は1870円としている。株価下落で割安感が出てきたこと、エバール樹脂の好調による業績修正などが背景のもよう。また、液晶パネル価格は18年7月に上昇に転じ、液晶パネルの需給も最悪期を脱しているとし、業績の懸念も払しょくされる方向にあるとみているようだ。《US》