業績不振の大塚家具、6月中間決算が3年連続の赤字に

　業績不振が続く大塚家具は14日、2018年6月中間決算を発表し、本業の儲けを示す営業損益で35億円、純損益で20億円のそれぞれ赤字に陥っていることが分かった。中間決算の赤字はこれで3年連続。業務改善に向け、外部企業との提携が取り沙汰されており、決算短信に将来的に事業を続けられない恐れがあることを示す「継続企業の前提に関する重要な疑義」が、注記としてつけられている。

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　決算短信によると、2018年12月決算の6月中間決算は売上高が前年同期を11.9%下回る188億2,500万円。純損失の20億3,700万円は前年同期の45億6,700万円より赤字幅が減ったものの、営業損失の35億600万円は前年同期の27億200万円を8億円余り上回り、苦境が続いていることをうかがわせた。総資産は2017年12月決算時で291億6,900万円あったが、236億3,600万円に減少している。

　2018年12月期決算は当初、黒字を予想していたが、下方修正済み。売上高が前期比8.4%減の376億3,400万円、営業損益が51億円、純損益が34億2,600万円のそれぞれ赤字を見込んでいる。

　大塚家具は長引く業績低迷から、東京都の「有明本社ショールーム」、大阪府の「大阪南港ショールーム」を縮小リニューアルするとともに、埼玉県の「春日部ショールーム」、愛知県の「LIFE STYLE SHOP名古屋駅前」などを閉店、赤字削減に努めた。その一方でアマゾンなどインターネット通販での巻き返しを図ったが、経営改善に至っていない。

　特にニトリホールディングスなどとの競争が激化している大型店で売り上げ不振が続いている。さらに、大塚久美子社長とその父で創業者の大塚勝久氏の経営権を巡るトラブルでブランドイメージが傷ついたことの影響も、まだ引きずっているとみられる。

　大塚家具は今後、店舗規模の適正化、人員再配置によるコスト削減、インターネット通販や法人営業の拡大を進めると同時に、継続的な事業展開と安定した収益基盤の整備に必要な資金を確保するため、資本増強や事業シナジーを生む業務提携についてさまざまな可能性を模索する考えを示している。（記事：高田泰・記事一覧を見る）