トヨタ、東京五輪を最先端技術で支援　車両3000台以上を提供

　トヨタは23日、ワールドワイドパートナーとなっている東京オリンピック・パラリンピックを、同社の最先端モビリティと生産方式でサポートしていくことを発表した。公式車両として、3,000台以上の車両を提供する。

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　サポートのテーマは3つ。一つ目は、「すべての人に移動の自由を（Mobility for All）」として、障害の有無にかかわらず「移動の自由」を全ての人に提供することを目指す。臨海副都心地区や羽田地区では、自動運転の実証実験やデモンストレーションを実施。人工知能で感情や嗜好を読み取って会話を行う“TOYOTA Concept-愛i”のデモンストレーション走行や、次世代電気自動車“e-Palette”と運行システムによる選手や大会関係者の移動支援などを行う。

　二つ目のテーマは、　「水素社会の実現を核としたサスティナビリティ（環境・安全）」として、環境負荷の低減や、最新の安全および自動運転技術による交通事故の低減を目指す。提供する車両は、燃料電池車(FCV)「MIRAI」や、燃料電池バス「SORA」、豊田自動織機製の燃料電池フォークリフトなどを中心とすることで、最高レベルの環境負荷低減を目標にする。また、「Toyota Safety Sense」や「Lexus Safety System+」、「パーキングサポートブレーキ」など最先端の安全装置も搭載する。

　テーマの三つ目は、「トヨタ生産方式を活用した大会関係者輸送支援」。安全かつ効率的な大会関係者輸送の実現に向けて、大会公式車両に車載通信機「DCM（Data Communication Module）」を搭載。収集した走行データ（ビッグデータ）をモビリティサービスプラットフォームで分析し、スムーズな輸送運営に貢献する。また、大会の輸送拠点を中心に、効率的な車両の配車や輸送オペレーションを現場で支援することで、トヨタ生産方式のノウハウを提供し、円滑な大会運営を支援するとしている。