国内ウェアラブル端末市場、2020年に573万台に拡大=MM総研

　MM総研は5日、ウェアラブル端末について消費者調査や企業へのインタビューをもとに、日本および米国の市場展望をまとめた。ウェアラブル端末の知名度について、「よく知っている」「知っている」「名前は聞いたことがある」「知らない・分からない」の4段階で尋ね、「よく知っている」「知っている」「名前は聞いたことがある」の合計数値を「知名度」として算出したところ、日本は48.9%と前回調査より21.0ポイント上昇、米国は94.2%となり10.8ポイント上昇し、米国が日本を大きく上回ったとしている。

　個別の製品についても、アップルが発表した腕時計型端末「Apple Watch」の知名度は日本で58.2%、米国で89.2%。ソニーモバイルコミュニケーションズが既に発売している腕時計型端末「SmartWatch」の知名度も日本43.3%、米国83.6%で、個別製品についても米国が高いという。

　そして、消費者調査とウェアラブル端末事業者の動向を踏まえ、市場規模(販売台数)を予想した。現段階では、身体データを収集して健康状態を確認できるリストバンド型の端末や、頭部に装着して周辺を撮影できるウェアラブルカメラと呼ばれる製品が中心となっている。しかし2015年度以降はアップルが発表した腕時計型端末「Apple Watch」など、16年度にかけて市場が拡大する可能性が高い。日本の市場規模は2015年度に134万台、2020年度に573万台に拡大すると予想した。

　調査に当たってはウェアラブル端末を「身に着けることができるコンピュータ」で、「ネットワークに接続できる機器(スマートフォンなど他の通信機器と連携するものも含む)」と定義した。