大日本印刷:3Dプリンターを用いた危険物製造や著作権侵害を抑えるプログラムを開発、2017年までの実用化目指す

【5月28日、さくらフィナンシャルニュース=東京】

大日本印刷(東:7912、以下「DNP」)は28日、銃器などの危険物製造やキャラクター製品の模倣などの目的で3Dプリンターを操作しようとした時に、違法性や著作権侵害のおそれがあると指示を受け付けないセキュリティプログラムを開発したことを発表した。

2017年までに本プログラムの実用化を目指す。

近年、家電量販店で購入できる安価な民生用の3Dプリンターも出荷され始め、さまざまな分野での活用が期待されている。その一方で、海外のウェブサイトからダウンロードした製造用データ(CAD、STLデータなど)によって樹脂製の銃器が製造されるなどの事件も発生。また、3Dスキャナーを使ってキャラクター商品が模倣されるなど、著作権侵害によるビジネスへの影響も危惧されている。

こうした状況に対し、同社は3Dプリンターを適正に利用できるセキュリティプログラムを開発した。

本プログラムは、3Dプリンターで製造するデータから、法的認可や許諾が必要な製品(ブラックリスト対象製品)かどうかを高速で判定するもの。不法なデータと判定された場合、3Dプリンターの作動を停止させることができるという。

　DNPは今後、3Dプリンターを適切に利用できるようCADソフトや情報セキュリティなどの関連事業者と協力して、本プログラムの有効性を検証し、実運用に向けた取り組みを進めるとしている。【了】

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