【鈴木雅光の投信Ｎｏｗ】魅力高い太陽光ＲＥＩＴに注目

　　日本取引所グループは２０１５年に、インフラファンド市場を創設する動きを見せている。インフラファンドとは、たとえば太陽光発電などの再生可能エネルギー施設や、公共施設の使用権を組み入れて運用するファンドのことだ。

　　従来、太陽光発電施設などは、不動産に該当するものかどうかという点が微妙だったため、Ｊ－ＲＥＩＴの投資対象には含まれていなかった。それが、２０１４年春に予定されている投資信託法の改正によって、Ｊ－ＲＥＩＴを通じて再生可能エネルギー施設への投資が可能になる。太陽光発電施設に投資するファンドが、Ｊ－ＲＥＩＴに区分されるのか、それとも新しく登場するインフラファンドに区分されるのかは、現時点では分からないが、投資家にとっては魅力的な投資対象になる可能性がある。

　　それは、再生可能エネルギーに関して適用されているＦＩＴ（フィードインタリフ：固定価格買取制度）によるものだ。たとえば太陽光発電の場合、２０１３年度価格では今後２０年間にわたり、１キロワットアワーにつき３７．８円での買取価格が適用されている。これは、２０年間という長期にわたって国が買取価格を保証しているので、見方によっては、国が利払い保証をしている２０年国債と同等のクレジット価値を持つことを意味する。

　　太陽光発電を行うには、発電施設を造る必要がある。そのコストに対して、２０年間にわたって適用されるＦＩＴから得られる収益のリターンは、年利回りベースで８～９％程度。対して２０年国債の年利回りは１．６％程度だ。ＦＩＴで得られるリターンが、太陽光発電施設に投資する太陽光ＲＥＩＴの配当利回りと同じで、かつ２０年国債と太陽光発電のＦＩＴが同じクレジット価値を持つと仮定すれば、太陽光ＲＥＩＴの配当利回りは、２０年国債の利回りに近接するはずだ。

　　もし、太陽光ＲＥＩＴの配当利回りが、２０年国債の利回りである１．６％に近接したら、太陽光ＲＥＩＴの価格は大きく上昇する。これから到来するであろうインフレ時代を乗り切るための投資対象として注目したい。（鈴木雅光＝証券会社、公社債新聞社、金融データシステム勤務を経て２００４年にＪＯＹｎｔを設立、代表取締役に就任、著書多数）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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