2013年に生活者をときめかせたもの第1位は「東京オリンピック開催決定」、日本らしさ感じられる消費に支持が集まる=博報堂総研

【11月27日、さくらフィナンシャルニュース=東京】 博報堂生活総合研究所は27日、2013年生活者が関心を示したと思われるモノやサービス事例(ヒット商品)について、15〜69歳の男女1008人を対象に実施した「今年のときめき」と題する調査結果を公表した。それによると、商品・サービス・コンテンツ支持の1位は、「2020年東京オリンピック・パラリンピック開催決定」であることがわかった。

　ランキングの1位となった「2020年東京オリンピック・パラリンピック開催決定」は、「これを機に日本が大いに発展すると良い(21歳女性)」「日本を元気にする起爆剤となって欲しい(66歳男性)」など、多くの生活者に、日本“復活”のきっかけと受けとられている。

　また、同調査では、生活者の“ときめき”を読み解く、3つのキーワードとして、「日本の誇り」、「心の中の日本」、「日本ならではの質」を提案している。「日本の誇り」としては、富士山世界文化遺産(8位)、豪華系鉄旅・船旅(11位)、式年遷宮(12位)など、まだ自分が体験していない日本を確かめるような消費に支持が集ったことがあげられる。

　「心の中の日本」としては、古い建築物の良さを生かしたスペース・リノベーション(5位)、プレミアム版ロングセラー菓子(22位)、美文字ブーム(26位)、黒髪女子(27位)などに支持が集まり、記憶の中にある日本の原風景をモダナイズして暮らしの中に活用する消費にひかれる傾向がある。

　「日本ならではの質」としては、純国産品(2位)、コンビニ・ドリップコーヒー(16位)、時短系洗剤(21位)、高級PB食品(30位)などに支持が集まり、デフレを越えて目が肥えた生活者が、コスト・パフォーマンスと安全性、そして日本ならではのオリジナリティを、改めて吟味している例がみられる。【了】

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