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【銘柄診断】東京エレクトロン デバイスは増益転換、投資指標はことごとく割安
記事提供元:日本インタビュ新聞社
東京エレクトロン デバイス <2760> は昨年11月10日の12万5000円を起点に上昇に転じ、今年3月27日には15万2900円の高値を示現した。現在はその調整局面だが、チャート的には2段下げパターン。
前2012年3月期は経常利益23億3200万円と前々期比20.7%の減益に見舞われた。しかし、今2013年3月期の経常利益は27億円と15.7%の増益転換が想定されている。家電業界の不調で民生機器向け半導体製品の売上については伸び悩む見通しだ。
代わってコンピュータシステム関連事業が伸びる。クラウドコンピューティングの更なる普及を背景としたデータセンターの利用拡大等に対し、高付加価値製品やソリューションの提供を強化する方針だ。
前3月期の受注残高も半導体及び電子デバイス事業は前年同期比13.8%減少するが、コンピュータシステム関連事業は同9.5%増を確保している。ローリング方式による3ヵ年計画では2015年3月期に経常利益48億円の確保を目指している。
配当利回りが4.9%に達しPBRは0.6倍、さらにはPERも8.7倍と、投資指標はことごとく割安である。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)
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※この記事は日本インタビュ新聞社=Media-IRより提供を受けて配信しています。
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