【銘柄診断】ミライト・ホールディングスはモバイルの設備投資活発化の恩恵享受

2012年5月14日 13:00

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記事提供元:日本インタビュ新聞社

  ミライト・ホールディングス <1417> はここへきて下げを鮮明にし、年初来安値圏に売り込まれている。

  同社は2010年10月に大明、コミューチュア、東電通の3社の共同株式移転により共同持株会社として設立された。前2012年3月期は営業利益52億6700万円と前年同期比実質28%増益(2011年3月期の第3四半期から共同持ち株会社移行)を確保した。

  モバイル通信においては、周波数の再編による新たなサービスの開始、地下鉄の駅間などの不感知対策、急増する通信量対策としてLTE投資の本格化・Wi-Fiスポットの拡大など数多くの設備投資が予定されており、同社にとって追い風が吹いている。そのため今2013年3月期は営業利益83億円と連続の大幅な増益が想定されている。

  株価は好業績にほとんど反応しない状態だが、前3月期は営業利益が従来見通しの76億円を下回る52億6700万円の着地となり、比較水準を下げての増益率アップが評価を落としている。それでも配当利回り3.6%、PBR0,5倍と株価は割安感が強い。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)

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