【特集】セクター別動向「小売（百貨店）関連」（３）

■大手百貨店６社の株価見通し、業態革新、旗艦店の改装・増床、Ｍ＆Ａ、海外展開強化がテーマ

　　個人消費の低迷や低価格志向、若年層を中心としたライフスタイルの変化、少子高齢化に伴う国内市場の縮小、カテゴリーキラー（専門店）の躍進など、百貨店業界にとっては厳しい状況が続いている。

　　また、大手百貨店６社の月次売上動向を見ると、旗艦店の改装・増床オープンの効果を除けば、概ね底ばいの状況と言えるだろう。

　　このため大手百貨店各社ともに、マーケット環境の変化に対応するため、旗艦店の改装・増床、不採算店の閉鎖、ターゲットやコンセプトを明確にした商品戦略の強化、自主編集売場の強化、仕入れ機能の強化、効率的オペレーション体制の構築などに取り組んでいる。

　　こうした業態革新への取り組みに加えて、中国や東南アジアへの新規出店など、海外展開にも積極的に取り組む方針を打ち出している。

　　株価見通しという点では、各社の旗艦店の改装・増床オープンが相次いでいるため、その効果と収益への寄与度が材料視されやすいだろう。また株式市場の上昇などで資産効果が期待される状況になれば、高額商品の売上動向などが材料視される可能性もあるだろう。

　　さらに、Ｊ．フロント　リテイリング <3086> がパルコ <8251> を持分法適用関連会社化するなど、Ｍ＆Ａも活用して周辺分野への進出を推進する動きも出始めただけに、Ｍ＆Ａや再度の業界再編なども今後のテーマになりそうだ。

　　Ｊ．フロント　リテイリング <3086> の株価は、２月下旬以降にボックスレンジ上限を突破する展開となり、足元では４００円台を回復して、東日本大震災直前の水準に接近している。ボックスレンジから上放れてトレンドが好転した形だろう。また低ＰＢＲの見直し、１２年秋予定の大丸東京店の増床オープン効果期待などで、上昇余地があるだろう。

　　三越伊勢丹ホールディングス <3099> の株価は、１月下旬に８５０円近辺のボックスレンジ上限を突破して、足元では９００円台まで上昇した。東日本大震災で急落した際の窓も埋めて、トレンドが好転した形だろう。また１２年３月期業績の上振れ期待、伊勢丹新宿本店や三越日本橋本店のリモデル効果期待なども考慮すれば、上昇余地があるだろう。

　　高島屋 <8233> の株価は、１１年秋以降は徐々に下値を切り上げる展開となり、２月下旬には６００円台を回復した。三角保ち合いから上放れて、トレンドが好転した形だろう。低ＰＢＲの見直しなども考慮すれば、上昇余地があるだろう。また、高島屋東京店の再開発計画が材料視される可能性もあるだろう。

　　松屋 <8237> の株価は、２月に入ると４５０円近辺でのモミ合い展開から上放れて、足元では６００円台まで急騰し、東日本大震災前の水準に接近している。ファンダメンタルズ面や指標面では買いづらい水準であり、短期的な過熱感にも注意が必要となるが、動意づけば出来高を伴って急騰する傾向も強いだけに、需給面が支援材料だろう。

　　エイチ・ツー・オー　リテイリング <8242> の株価は、概ね５２０円近辺～６２０円近辺でのボックス展開だったが、足元では６００円台に乗せて急騰し、一気に昨年来高値を更新した。阪急うめだ本店の改装オープン効果などで１３年３月期以降の収益拡大が期待されることも考慮すれば、上昇余地があるだろう。またボックスレンジ上限を突破した形でもあり、一段高の期待も高まるだろう。

　　丸井グループ <8252> の株価は、５５０円近辺～６００円近辺でのボックス展開だったが、１月下旬に６００円台に乗せた後は、ボックスレンジから上放れる形となって上伸した。足元では６００円台後半まで上昇して戻り高値圏の水準となっている。低ＰＢＲの見直しなども考慮すれば上昇余地があり、１３週移動平均線がサポートする形になれば、トレンド好転の可能性が高まるだろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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