【銘柄診断】東京個別指導学院は事業立て直しが進展、来期の回復に視点が向く

　　東京個別指導学院 <4745> は震災を契機に一段安に売り込まれた後、本格的な戻り相場が訪れないままに低調な展開が続いてきた。しかし、年初来中低位株の見直しが進む中、出遅れに関心が回るとともに、東日本大震災の影響が大きかった前２０１２年２月期を終え、増益転換が想定される来２０１３年２月期の業績に前向きな目が向けられるようになってきた。

　　目先の株価のボトムは昨年１２月２１日の１２５円。そこから１月３０日の２０７円まで６５％上昇した。高値からの調整の底値は３月２日の１６１円。下げ率は２３％だが、その間に２月期末の６円配当を落としているだけに、実質的な下げ率はもっと小さくなる。

　　震災直後に首都圏での営業活動を自粛した影響により在籍生徒数は前年を下回って推移してきたが、そうした状況が一巡。教室運営力の向上、マネジメント体制の強化を図るため導入した都府県事業部制やスーパーバイザー制により、既存顧客へのサービス品質が向上、新たなシーズン入りとなる来期への期待感に焦点が合わされており、相場も過去の経緯から解き放たれた展開へ踏み込んでいくことが予想される。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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