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底値脱出をうかがう相場=犬丸正寛の相場展望
来週(16~20日)は、『底値圏脱出をうかがう相場』となりそうだ。昨年11月25日に場中安値8135円をつけた日経平均は、約2ヶ月経過した現在もほぼ安値圏のまま。[写真拡大]
■「対米」、「復興」、「好配当」など個別物色の展開
来週(16~20日)は、『底値圏脱出をうかがう相場』となりそうだ。昨年11月25日に場中安値8135円をつけた日経平均は、約2ヶ月経過した現在もほぼ安値圏のまま。
一方、NYダウは昨年10月4日に場中安値1万0404ドルをつけ、3ヶ月強が経過した現在、1万2514ドル(1月10日)と20%上昇。日本のマーケットとは対照的に強い展開。今後、このNYダウ上伸の効果が日経平均に波及することが予想される。
NYダウが強い背景には、明るさの見えないヨーロッパの信用不安に対し、アメリカ経済の堅調なこと及びドルの強さがある。このため、NYダウは次のフシである1万2878ドル前後へ突っかける可能性もある。そうなれば、日経平均に対し波及効果が見込めるはず。
ただ、その場合でも日本のマーケットは、出来高を伴った上伸ということにはならないだろう。売物が薄くなった中を個別的に物色する展開だろう。とくに、銘柄を選別する傾向は、いっそう強まるものとみられる。ヨーロッパ向け売上の多い銘柄及びヨーロッパとの貿易の多い中国関連銘柄等は敬遠されそうだ。逆に、アメリカ向け輸出の多い銘柄やこのところ動意がみられる復興関連銘柄に物色のホコ先が向くものとみられる。
また、全体相場に対し下値不安が薄らいでいることから、今後、「1月期決算」、さらに「2~3月期決算」で、好配当利回り銘柄に「配当取り」の買いが入ることも予想される。
さらに、ホルムズ海峡が封鎖という事態になれば、原油など資源関連銘柄が買われるだろう。一方で、原油高の影響を受ける自動車や運送、電力などは敬遠されるだろう。自動車でも軽自動車は買われる可能性はあるだろう。
いずれにしても、個別銘柄物色ながらマーケットには徐々に明るさが見られるようになるだろう。日経平均は9000円奪回を目指した展開とみられる。(執筆者:犬丸正寛 株式評論家・日本インタビュ新聞社代表)
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※この記事は日本インタビュ新聞社=Media-IRより提供を受けて配信しています。
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