日・米・欧でたそがれるEV、見直されて復権するHV　ゲームチェンジは早過ぎた?

　「EVに対する熱狂」が鎮静化し、「たそがれ感」に変わりつつある。

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　欧州自動車工業会（ACEA）のまとめでは、23年に欧州連合（EU） 27カ国で登録された新車の内、ガソリン車は372万台でシェアは35％、ハイブリッド車（HV）が272万台で同26％、EVが154万台で同15％、ディーゼル車は143万台で同14％だった。EVはディーゼル車を僅かにリードして、カテゴリー別で最下位の汚名は辛くも返上したものの、一時の勢いを失った。

　シェアの拡大が目立ったHVとEVの12月の実績を前年同月と比較すると、HVが26％の増加であったのに対してEVは17％減少した。HVが年間を通して順調に売り上げを伸ばしたのに対して、EVが対照的に減速した。

　要因は、主に（1）アーリーアダプターが一巡したこと。（2）欧州中銀（ECB）がインフレ回避のために高金利政策を進めたことで、EVの割高感が意識されローン利用者を遠ざけたこと。（3）EVの拡大を目指して政策的に行われてきた補助金の減少が顕著になっていること、などが挙げられそうだ。（アーリーアダプターとは、製品や技術を早期に導入する初期の顧客を指す。俗に言えば「新し物好き」だ）

　アメリカでも、EVに前のめりのバイデン政権に冷水を浴びせ掛けるように、1月のEV販売台数は7万9517台に止まり、前年実績を8191台（10％強）下回った。母数が少ないので迫力不足は否めないが、これがEV販売の実態だ。

　23年12月末の、全米のディーラーにおける平均在庫日数が内燃機関車（EV以外）が69日分だったのに対して、EVは113日分だった。顧客にEVを直接納車しているテスラは除かれているが、回転率の悪さは歴然としている。

　利上げを繰り返してきたFRBのお膝元でありながら、無利息に近い金利で優遇されるEV購入ローンや、最大で7500ドル（約115万円）に及ぶ購入補助金という後押しを受けながら、想定外の苦戦をしていると言える。

　最近は「24年のEV販売は通年で前年割れ？」と報じるメデｲアまで現れる始末だ。

　1月の日本国内に於ける乗用車の販売台数は、前年同月比10.8％減少の28万5000台余りで、そのうちEVのシェアは1.6％だった。前年同月のEVシェアが2.7％だったことを勘案すると、大きなシェアの減少と言わざるを得ない。

　内訳で見ると、前年話題を呼んで4213台を売り上げた日産のサクラ（EV）が2314台に、864台売り上げた三菱のekクロスEVが274台に止まった。言ってみれば、前年がEV関連の話題が盛り上がる「宴（うたげ）」状態だったのに対して、EVに対する見方が冷静になり話題も乏しかったために、「宴の後」の物悲しさが漂う状況を迎えたと言えるだろう。

　日本の場合は、もともと売り上げ規模の少ないEVの減少が際立つ結果になり、勢いがつく前に失速したような感じだ。

　米国の販売動向で顕著なのは、トヨタ自動車の好調さが際立つことだろう。HV（ハイブリッド車）の売り上げが1月に前年同期比51.4％増の9万970台で、その内53.6％はトヨタのHVだった。EVへの切り替えが遅いとして槍玉に挙げられることの多かったトヨタは、製品の完成度が見直されて販売実績で溜飲を下げた。

　米自動車ビッグスリーのGM、フォード、ステランティスは、EVへの傾斜を改めて生産計画を縮少し、ハイブリッド車開発の促進へとスタンスの変更を迫られている。（記事：矢牧滋夫・記事一覧を見る）