メディアスホールディングスは出直りの動き本格化、6月期末一括で3%台の予想配当利回りも注目

　メディアスホールディングス<3154>(JQS)は医療機器販売事業を展開する持株会社である。M&Aを積極活用して営業エリアと規模の拡大戦略を推進している。16年6月期大幅増益予想で、株価は出直りの動きが本格化している。6月期末一括で3%台の予想配当利回りも注目点となる。続伸展開だろう。

■医療機器・医療材料販売事業、M&Aで営業エリアと規模の拡大を推進

　医療機器・医療材料販売事業を主力として、介護・福祉機器の販売・レンタル事業も展開している。静岡県・神奈川県を地盤とする協和医科器械、およびオズの首都圏・愛知県エリアへの営業強化策に加えて、M&Aを積極活用して営業エリアおよび規模の拡大戦略を推進している。

　10年7月栗原医療器械店(群馬県太田市)、12年7月ネットワーク(東京都新宿区)、13年7月秋田医科器械店(秋田県秋田市)、14年7月ジオット(福島県郡山市)を完全子会社化した。14年10月には福井県内でトップシェアを誇る福井医療(福井県福井市)と資本業務提携した。

　14年10月には子会社ケアフォースを設立した。医療・介護用移乗機器および電動ベッドなどの輸入・販売事業を展開する。

　グループ会社の拠点数は、協和医科器械14拠点、オズ4拠点、栗原医療器械店17拠点、メディアスソリューション2拠点、ネットワーク1拠点、秋田医療器械店3拠点、ジオット5拠点、ケアフォース1拠点、メディアスホールディングス1拠点である。

　海外展開は、インドにおける鴻池運輸<9025>との医療データベース合弁会社CARNA　MEDICAL　DATABASEで、医療物流プラットフォームの構築を推進している。

■手術室運営支援ソフトウェアなど複合的サービスを強化

　商品戦略では、医療機関への医療機器・医療材料の販売に加えて、手術室運営支援ソフトウェア、医療材料データベース、プライベートブランド商品などの販売も促進し、複合的サービスを強化している。

　手術室運営支援ソフトウェア「サージレーン」は、効率の良い病院手術室運営を提案して機器・備品売上の拡大に繋げる戦略商品である。14年6月期末時点の導入施設数は大病院を中心に8施設で、16年6月期には新たに3施設の導入を予定しているようだ。

　医療材料データベース・医療材料分析サービス「メッカル」は、医療材料価格の最適化を支援するツールで、14年6月期末時点で84施設に導入している。

■年度末にあたる第3四半期の構成比が高い収益構造

　15年6月期の四半期別業績推移を見ると、売上高は第1四半期(7月～9月)339億31百万円、第2四半期(10月～12月)384億20百万円、第3四半期(1月～3月)390億48百万円、第4四半期(4月～6月)347億69百万円、営業利益は第1四半期1億03百万円の赤字、第2四半期3億70百万円、第3四半期5億52百万円、第4四半期1億42百万円の赤字だった。

　医療機関の設備投資予算執行が集中する年度末(1月～3月)にあたる第3四半期の構成比が高い収益構造だが、15年1月～3月は前年同期の消費増税前駆け込み需要の反動影響を受けた。

　全体の製品別売上構成比は備品が約4分の1、消耗品が約4分の3だった。売上総利益率は10.4%で14年6月期比0.1ポイント上昇、販管費比率は10.0%で同0.8ポイント上昇、ROEは5.5%で同8.6ポイント低下、自己資本比率は18.3%で同1.4ポイント上昇した。配当性向は58.0%だった。

■16年6月期第2四半期累計は大幅増益

　今期(16年6月期)第2四半期累計(7月～12月)の連結業績は、売上高が前年同期比5.7%増の764億99百万円、営業利益が同21.6%増の3億25百万円の赤字、経常利益が同15.5%増の5億53百万円、純利益が同27.1%増の2億90百万円だった。

　医療機関増改築に伴う備品案件獲得や一般消耗品の売上が堅調に推移した。売上総利益は同4.6%増加、売上総利益率は10.3%で同0.1ポイント低下した。売上総利益率は一般消耗品のうちSPD事業でやや低下したが、備品販売は堅調に利益を確保した。販管費は同4.0%増加した。販管費比率は9.9%で同0.1ポイント低下した。新規物流センター開設に伴う業務委託費が増加した。営業外収益では仕入割引が増加(前期1億83百万円計上、今期1億98百万円計上)した。営業外費用では株式交付費10百万円が一巡した。

　セグメント別動向を見ると、医療機器販売事業は売上高が同5.8%増の747億21百万円、売上総利益が同4.4%増の71億円、営業利益(連結調整前)が同3.3%増の21億29百万円で、介護・福祉事業は売上高が同2.3%増の17億77百万円、売上総利益が同6.9%増の7億62百万円、営業利益が同8.4%増の1億88百万円だった。

　医療機器販売事業商品別売上高は、先端医療機器が同6.7%増の260億39百万円(画像診断装置が同2.6%増の38億48百万円、内視鏡が同2.2%増の84億05百万円、各種臨床検査機器が同4.0%増の28億48百万円、眼科が同4.6%増の26億26百万円、カーディオバスキュラーが同15.7%増の83億11百万円)、医療用具・備品(消耗品類・手術用機器等)が同5.4%増の486億82百万円だった。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第1四半期(7月～9月)366億41百万円、第2四半期(10月～12月)398億58百万円、営業利益は第1四半期1億30百万円の赤字、第2四半期4億55百万円だった。

■16年6月期通期は大幅増益予想

　今期(16年6月期)通期の連結業績予想(8月11日公表)は、売上高が前期(15年6月期)比7.9%増の1577億円、営業利益が同62.4%増の11億円、経常利益が同49.9%増の15億50百万円、純利益が同2.1倍の9億円としている。

　備品については医療機関の設備投資意欲の大幅な回復は見込めないが、提案中の案件を含めた一定の備品需要を着実に獲得するとしている。一方で消耗品が増加基調であり、SPD(病院医療材料管理業務)契約増加も寄与する。コスト面ではのれん償却の終了やシステム投資の一巡も寄与する。首都圏営業強化策に伴う人件費の増加などを吸収して大幅増益予想だ。なお売上総利益は同9.2%増の166億45百万円、売上総利益率は同0.2ポイント上昇の10.6%の計画としている。

　配当予想は前期と同額の年間80円(期末一括)で予想配当性向は28.8%となる。配当政策については、中長期にわたる経営基盤の強化と事業拡大に必要な内部留保を確立しつつ、成長に応じた成果の配分を実施(連結配当性向25～30%)することを基本方針としている。

　通期会社予想に対する第2四半期累計の進捗率は売上高が48.5%、営業利益が29.6%、経常利益が35.7%、純利益が32.2%である。低水準の形だが年度末にあたる第3四半期(1月～3月)の構成比が高い収益構造であり、特にネガティブ要因とはならないだろう。

　社会保障費抑制という国の基本方針に伴って、急性期病院・病床数の減少が進むなど事業環境に厳しさもあるが、中期的には首都圏および愛知県エリアなどへの営業強化、M&A・アライアンスによる営業エリア拡大、新規取引先の獲得、SPD(病院医療材料管理業務)事業の拡大、複合的サービスの強化、さらに大量購買による仕入価格低減や業務効率の改善などが寄与して収益拡大が期待される。

■株価は出直りの動き本格化

　株価の動きを見ると、2月安値1820円から切り返し、出直りの動きが本格化している。5月9日には年初来高値となる2349円まで上伸する場面があった。

　5月9日の終値2265円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS277円59銭で算出)は8～9倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間80円で算出)は3.5%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS2627円85銭で算出)は0.9倍近辺である。時価総額は約73億円である。

　週足チャートで見ると13週移動平均線に続いて26週移動平均線も突破した。そして13週移動平均線が26週移動平均線を上抜くゴールデンクロスを示現し、先高感を強めている。6月期末一括で3%台の予想配当利回りも注目点となる。続伸展開だろう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)

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