欧米為替見通し：「誰が為に鐘は鳴る？」

*17:25JST 欧米為替見通し：「誰が為に鐘は鳴る？」
本日1日の欧米市場のドル・円は、ギリシャ債務問題を巡る独仏首脳会談と米国の4月のインフレ率、5月のISM製造業景況指数、雇用指数に注目する展開となる。

連邦公開市場委員会(FOMC)声明での利上げ開始の条件は、雇用情勢と物価情勢に関して「合理的な確信」が生まれた時、となっている。

本日は、米国連邦準備理事会(FRB)がインフレ指標と注視している米国4月コアPCE価格指数（前年比予想：+1.4％、3月：+1.3％）で、予想通りにインフレ率が+1.4％程度に上昇しているのか否か、そして、米国5月ISM製造業景況指数では、5月の雇用統計を見極める意味で、雇用指数が改善しているのか否かに注目することになる。

ギリシャの債務協議は、独仏首脳が期限として設定していた5月31日に、メルケル独首相、オランド仏大統領、ツィプラス・ギリシャ首相が建設的な電話会談を行った後、本日、メルケル独首相とオランド仏大統領が会談を行う。

ツィプラス・ギリシャ首相は、ギリシャ問題はギリシャだけの問題ではなく欧州全体の問題であり、欧州首脳が関与すべきであり「誰が為に鐘は鳴る」を読み直すことを主張している。

ツィプラス・ギリシャ首相によると、ヨーロッパに鳴り響いている弔鐘は、ギリシャを弔う鐘ではなく、ヨーロッパを弔う鐘であるらしい。さらに、合意に達していない責任は、ギリシャ側には無く、理不尽な解決策を押し付け、ギリシャ選挙の民主的結果に無関心な債権団にある、と主張している。

ユーロ圏の最悪のシナリオは、ギリシャが5日の国際通貨基金(IMF)への債務返済が出来ずにデフォルト(債務不履行)に陥り、ユーロ圏からの離脱に追い込まれ、スペインなどの左派勢力が躍進している重債務国が追随することで、ユーロが崩壊、すなわちユーロの弔鐘が鳴るシナリオとなる。《MY》