ネットでの悪意ある投稿、スマホで増加　2割は「仕返し」「炎上」目的

　情報処理推進機構（IPA）が17日発表した2014年度のインターネット利用者の意識調査結果によると、悪意ある内容の投稿をした経験は、パソコン利用者が22.2%で前回調査から4.2ポイント減少したが、スマートデバイスの利用者では26.9%で3.2ポイント増加した。

　このうち、スマートデバイスで悪意ある投稿をした理由については、「人の意見に反論したかったから（32.3％）」、「人の投稿やコメントを見て不快になったから（27.6%）」、「人の意見を非難・批評するために（25.5%）」などの回答が上位を占めた。また、より攻撃的な性格が強い「相手に仕返しをするために（13.2％）」が前回調査から＋5.4ポイント、「炎上させたくて（6.8％）」が＋4.0ポイントと、前回調査からの増加幅が大きかった。

　悪意ある内容の投稿をしたあとの心理については、「気が済んだ、すっとした」という回答が31.9％と最も多く、「何も感じない（27.6%）」、「面白かった（18.3%）」、「小気味よかった（15.0%）」が上位を占めた。

　これに対してIPAは、インターネット上に投稿した内容次第では、その情報が広範囲に拡散し、削除できなくなることがあるので、一時的な感情に任せた投稿をしないことが必要と指摘している。

　また、セキュリティの脅威に対しては、「若年層およびパソコンの習熟度が低い利用者は適切なパスワードを設定していない」、「行動ターゲティング広告は、利便性よりも閲覧履歴などの情報が収集されることやその管理に対して不安視している」傾向があることが分かった。

　昨今はパスワードリスト攻撃による不正ログインの被害が相次いでいることから、特に10代やパソコンの習熟度が低い利用者はパスワードを適切に設定・管理し、自分自身でアカウントを守る意識が求められる。

　また、他人のアカウントであっても、推測などでログインできたらインターネットサービスを利用するという20代の利用者の割合が、前回調査より倍増した。IPAは、ネットワークを介して他人のアカウントを利用することは、不正アクセス禁止法違反になることを認識しなければならないと警告している。

　行動ターゲティング広告については、無効にするためには広告の配信サービスに対してオプトアウトを行う必要があるが、用語としてオプトアウトを知っているとの回答は約3割未満しかなく、広告を受信拒否できることを知らずに、配信を受けている利用者も多数いて不安に思っていることが推測されると報告している。（記事：阪木朱玲・記事一覧を見る）