14年上半期の国内ソフトウェア市場、前年比4.8%増の1兆2652億円＝IDC Japan

　IT専門調査会社IDC Japanは17日、2014年上半期の国内ソフトウェア市場の売上額実績は前年同期比4.8%増の1兆2,652億5,300万円だったと発表した。

　同社によると、2014年上半期の国内ソフトウェア市場は、「ウインドウズXP」サポート終了に伴う特需が2013年から継続し、さらに消費増税前の駆け込み需要も重なり、「ウインドウズOS」をはじめとするクライアントPC向けソフトウェアの売上が好調だった。

　大分類市場別では、「アプリケーション市場」が前年同期比3.9%増、「アプリケーション開発/デプロイメント市場」が同4.8%増、「システムインフラストラクチャ市場」が同5.7%増となる。「アプリケーション市場」ではメールアプリケーション/グループウェアの「SaaS(Software as a Service)」への移行、消費税率の変更に伴う中小企業向け財務アプリケーションの入れ替えが市場の成長に寄与した。

　「アプリケーション開発/デプロイメント市場」では、ビッグデータ需要の高まりによってデータアナリティクスソフトウェアが市場成長をけん引した。 「システムインフラストラクチャ市場では「ウインドウズXP」サポート終了特需によって「ウインドウズOS」やPC向けセキュリティソフトウェアの売上が好調。また、仮想化/クラウド向けの基盤構築や運用管理に関するソフトウェアが大きく伸長した。

　2014年下半期は、「ウインドウズXP」サポート終了に伴う特需も終了し、その反動によってPC向けソフトウェアの売上が減少して成長が鈍化することから、2014年通期の前年比成長率は4.2%になると予測している。また、2015年以降は市場が落ち着きを取り戻し、成長率4％前後で推移し、2018年には2兆9,846億円の市場規模に達すると予測している。（記事：宮野 浩・記事一覧を見る）